工事の契約が済んで、次に取りかかるのが、施工計画書の作成です。
施行計画書には、建設工事全体の計画を表す総合施工計画書と、工事の詳細に踏み込んだ、工種ごとに作成する個別施工計画書、これを施工要領書という場合もあります。
総合施工計画書に記載する内容は、契約内容・設計図書・現場調査結果・施工方針などを基に、一般的には、次の内容になります。
➀ 現場施工体制と緊急連絡体系
② 安全衛生管理体制
③ 総合工程表（工種ごとの主要工期・完成検査・試運転・引き渡し）
④ 仮設計画(現場事務所・仮設倉庫・足場など安全対策・周辺仕切りなど)
⑤ 労務計画(工種ごとの施工体制)
⑥ 官公庁申請・届出一覧表
⓻ 現場環境管理(廃棄物処理・予想される公害対策)
〇 正しいです。
〇 正しいです。
× 誤りです。
施工要領書は、工種ごとに、施工計画書と個別の工事施工要領、特殊工事の要領などを含めて、総合計画書とは別に作成します。
〇 正しいです。
この問題の解説では、大きな建設工事をイメージして、計画書のあり方を解説しています。
しかし、現場工事には様々なものがあり、建設工事がそれほど大きくなく施工者も限られたような場合は、総合も個別も合わせて施工計画書とする場合もあります。その場合には、選択肢4つとも同時に作成されるでしょう。
問題では、単なる新築工事としかありませんので、家一軒の新築でも、工事に変わりがありません。
