保育士の過去問 令和元年（2019年）後期 児童家庭福祉 問43

正解は１です。

A 「児童福祉法」は1947年に制定されました。

B 国際連合による「国際児童年」は1979年です。

C 「児童憲章」は1951年に制定されました。

D 「児童の権利に関する条約」への日本の批准は1994年です。

E 国際連合による「児童の権利に関する宣言」は1959年に採択されました。

よって答えはＡ→Ｃ→Ｅ→Ｂ→Ｄです。

正解は１です。

A　「児童福祉法」が制定されたのは、
１９４７年です。

B　「国際児童年」は、１９７９年、
国際連合が「児童権利宣言」の
２０周年を記念するとともに、
改めて子どもの問題に目を向け、
解決する契機としたものです。

C　「児童憲章」は、
日本国憲法の精神に基づき、
１９５１年５月５日に制定されました。

D 「児童の権利に関する条約」は、
１８歳未満のすべての人の保護と
基本的人権の尊重を促すため、
１９８９年に国際連合で採択されました。
日本が、これを批准したのは、
１９９４年です。

E 「子どもの権利に関する宣言」が
国際連合によって採択されたのは、
１９５９年です。

以上より、
年代の古いものから順に並べると、
次のようになります。

A（１９４７年）
↓
C（１９５１年）
↓
E（１９５９年）
↓
B（１９７９年）
↓
D（１９９４年）

正解は１です。

Ａ　「児童福祉法」制定は1947（昭和22）年です。

Ｂ　国際連合による「国際児童年」は1979（昭和54）年です。

Ｃ　「児童憲章」制定は1951（昭和26）年です。

Ｄ　「児童の権利に関する条約」への日本の批准は1994（平成６）年です。

Ｅ　国際連合による「児童の権利に関する宣言」の採択は1959（昭和34）年です。

以上により、Ａ→Ｃ→Ｅ→Ｂ→Ｄの順です。