介護福祉士の過去問 第32回（令和元年度） 介護の基本 問24

多職種連携での介護実践に関する問題です。

1.多職種連携は対等の立場で行います。

2.民生委員やボランティアも多職種連携の一員です。

3.医療と介護の連携は日頃の利用者の生活でも求められます。

4.要介護度の改善を優先するのではなく、利用者が望む生活を尊重してケアプランを作成する必要があります。

5.多職種連携では情報共有と支援目的の統一が大切です。5が正解になります。

1.誤りです。
多職種連携は特定の職種が中心となるのではなく関わる全ての職種が対等な立場で行います。
2.誤りです。
多職種連携のチームに民生委員やボランティアも含まれます。
3.誤りです。
医療と介護の連携は単に体調不良時に受診を促す事だけではなくＡＤＬや日々の体調の管理も含まれます。
4.誤りです。
要介護度の改善を優先に考えるのではなく利用者の状態を把握し思いに寄り添ったケアプランの作成が必要です。
5.正解です。
多職種連携とは利用者のケアの方向性を共有し統一し課題の解決に取り組むことが大切です。

最も適切なものは５です。
文のとおりです。

他の選択肢については以下のとおりです。

１．誤りです。
多職種連携とはそれぞれの職種がそれぞれの立場で連携していくものなので、医師が中心となるわけではありません。

２．誤りです。
多職種連携に含まれます。

３．誤りです。
医療と介護の連携は、たとえば持病のある方に対して、どういったことに注意しながら介護を行っていくかということも含まれます。日常生活のことも含まれるため誤りです。

４．誤りです。
要介護度の改善優先ではなく、利用者様の意向を踏まえ、重症化を予防していくケアプランです。