公認心理師の過去問 第1回（2018年） 午後 問78

正解は5です。

公認心理師法第42条（連携等）には、「公認心理師は、その業務を行うに当たっては、その担当する者に対し、保健医療、福祉、教育等が密接な連携の下で総合的かつ適切に提供されるよう、これらを提供する者その他の関係者等との連携を保たなければならない」
第42条の2「公認心理師は、その業務を行うに当たって心理に関する支援を要する者に当該支援に係る主治の医師があるときは、その指示を受けなければならない」
とあります。

1．→地域の連携については、同世代の人との連携に限らないため、1は誤りです。

2．→他の分野との連携は、「自身の分野の専門性の向上が前提」ではなく、あくまでクライエントの利益になるための連携でなくてはなりません。よって、2は誤りです。

3．→医師からは指示を受けるという関係であるため、医師とも連携を密にしなくてはなりません。よって、3は誤りです。

4．→既存のネットワークサポートで、クライエントの利益になるのであれば、既存のネットワークサポートとの連携が必要になります。新たなネットワークサポートとの連携がクライエントの利益になるのであれば、その時は新たなネットワークサポートとの連携も必要になるかもしれません。よって、4は誤りです。

5．→「業務（クライエントの相談）を通じた連携を基本」とし、その中で業務に関連する研究会や勉強会を通して複数の分野との連携を行うことは、連携のあり方としても、資質向上のあり方としても適切です。よって、5は正しいです。

連携とは、互いに連絡を取り、協力して物事に取り組むことを指します。心理師においては、多職種連携の重要性も指摘されているところです。

その観点で見ると、1，3，4はいずれも連携する範囲を限定していますので、不適切です。

また、心理師における連携はあくまでクライアントのためのものであって、専門性の向上が前提となっているわけではありませんから、2も不適切です。

5は記述通りです。