保育士の過去問 平成30年（2018年）後期 児童家庭福祉 問58

Aの記述は不適切です。
合計特殊出生率が最も低くなったのは2005年（平成17年）で、1.26でした。
平成28年度版少子化社会対策白書　第1部第1章の1.出生数、出生率の推移に記載があります。

Bの記述は適切です。
2005（平成17）年の合計特殊出生率は1.26で、2014（平成26）年の合計特殊出生率は1.42でした。
よって比較すると記述通り増加しています。
平成28年度版少子化社会対策白書　第1部第1章の1.出生数、出生率の推移に記載があります。

Cの記述は適切です。
第2次ベビーブーム期の出生数は約210万人であったのに対して、2016年（平成28年）の出生数は初めて100万人を割り込む約97万人でした。

Dの記述は不適切です。
平成28年度版少子化社会対策白書　第1部第1章の5.諸外国との国際比較　によると、合計特殊出生率が1.5を下回る国は、日本、イタリア、ドイツです。1.5を上回る国はアメリカ、フランス、スウェーデン、イギリスとなっています。

Eの記述は適切です。
2014（平成26）年の出生数は100万3539人で、2005（平成17年）の出生数106万2530人と比べると減少しています。

よって不適切な組み合わせはAとDとなり、正解は2です。

正解は2です。

Ａ　×　不適切です。
第二次正解大戦後もっとも合計特殊出生率が下がったのは2005年の1.26です。

Ｂ　○　適切です。
最新の調査によると、厚生労働省が2020年6月に発表した2019年の出生数は86万5234人で過去最少を記録、合計特殊出生率は1.36で前年に比べて0.06ポイント低下しました。

Ｃ　○　適切です。
第２次ベビーブームは1971〜74年生まれを指し、1973年の出生数は約210万人でした。
2016年は約98万人と初めて100万人を割り込みました。

Ｄ　×　不適切です。
1.5を下回るのは日本、ドイツ、イタリアです。

Ｅ　○　適切です。
2014（平成26）年の出生数は100万3539人で、2005（平成17年）の出生数106万2530人を下回ります。

正解は２です。

A：×　
1．出生数、出生率の推移において、　
「1989（昭和64、平成元）年にはそれまで最低であった1966（昭和41）年（丙午：ひのえうま）の数値を下回る1.57を記録し、さらに、2005（平成17）年には過去最低である1.26まで落ち込んだ。」と記載があります。

B：〇　　
2005（平成17）年には過去最低である1.26で、2014年には1.42となっています。

C：〇
1973（昭和 48 年）の出生数は、209万1,983 人です。2016（平成28）年の出生数は、97万6,978 人となり、1899（明治32）年の統計開始以来初めて100万人を割りました。

D：×　
2014年の各国の合計特殊出生率は以下の通りです。
日　本1.42
アメリカ 1.86
フランス 1.98
スウェーデン 1.88
イギリス 1.81
イタリア 1.37
ドイツ 1.47　

E：〇　
2005（平成 17）年の出生数は106万2,530 人で、
合計特殊出生率は最低の1.26でした。2014（平成 26）年出生数は最低の100万3,539 人で、合計特殊出生率は1.42です。