管理栄養士の過去問
第24回
公衆栄養学 問169

主要国の食料自給率がどう推移しているか把握しておきましょう。
また、今回の問題では「カロリーベース」の食料自給率なので食料に含まれるエネルギーを用いて計算されますが、ほかにも「重量ベース」「生産額ベース」があります。

・「重量ベース」では食料の重さで計算され、品目別でみる場合などに用いられます
・「生産額ベース」は食品の価格で計算されます。野菜など、カロリーベースではかなり低く計算されるものが的確に反映されます。ただし国によっても相場が違うので国際比較には向いていません。

この計算方法の種類によって値も変わってくるので、注意して問題文を読みましょう。
（ちなみに日本の平成２３年のデータではカロリーベースで３９％、重量ベースで５９％、生産額ベースえ６６％となっています）

日本の食料自給率は４０％前後と、先進国のなかでもかなり低い位置にいます。
２００３年、主要な先進国の中で自給率１００％を超えているのはカナダ、アメリカ、フランスで
２００％を超えているのはオーストラリアだけです。


これらを前提にみてみると、
Ａの２００％を超えているのがオーストラリア、
Ｂの１００％越えがカナダかアメリカかフランスになります。
ここでは選択肢にアメリカ（米国）しかないので、米国で決まりです。
４０％の低い値をとっているＤが日本、Ｃが英国ですが、
ＣとＤの違いがわからなくても、Ａ，Ｂが分かれば正解は５と判断できます

平成23年のデータによると諸外国のカロリーベース食料自給率は以下の通りです。

主要先進国で比較すると、カナダ258％、フランス129％、アメリカ127％、ドイツ92％、イギリス72％、イタリア61％、日本39％と日本は先進国の中では最低となっています。

数年うちの諸外国のカロリーベース食料自給率に大きく変化はありません。

したがって５のA:オーストラリア、B:米国、C:英国、D:日本が正解となります。

正解は５

カロリーベースの食料自給率は、国民に供給される食料の熱量全体のうち、国産の食料由来の熱量を示したものです。
「（国民1人１日当たりの国産供給熱量 ÷ 国民１人１日当たり国内総供給熱量）×１００」で算出されます。

問題の主要国（米国、英国、オーストラリア、日本）において、主食となる穀類の生産量は「米国（約４億ｔ）＞オーストラリア（約５千万ｔ）＞英国（約２千万ｔ）＞日本（約１千万ｔ）」の順です。

これらが国内で消費される事を考える場合のポイントの１つとして人口が挙げられます。
人口は米国（約3億人）＞ 日本（約１億人）＞ 英国（約６千万人）＞ オーストラリア（約２千万人）となります。

すなわち、人口に対して供給可能な量が多い国から順に食料自給率が高くなるため、オーストラリア ＞ 米国 ＞ 英国 ＞ 日本 となります。

カロリーベースの食料自給率は、日本食品標準成分表をもとに、重量を供給熱量に換算したうえで算出したものです。

農林水産省の報告によると、先進国のカロリーベース食料自給率は、
オーストラリア：223%
米国：130%
英国：63%
日本：38%
となっています。
よって正解は5.です。

正解は５。

日本の食料自給率(カロリーベース)は１９６５年頃で約７３％、右肩下がりで現在は約４０％前後です。
また諸外国においては、アメリカ１２８％、オーストラリア２３７％、イギリス７０％となっており、世界的に見ても日本の食料自給率がいかに低いかがわかります。