精神保健福祉士の過去問
第19回（平成28年度）
精神保健福祉相談援助の基盤 問24

正解は１です。

１．従業員支援プログラム（EAP）は、従業員の心の健康への配慮を行い、生産性を高めるための活動です。

２．アルコールリハビリテーションプログラム（ARP）は、離脱症状の出現時だけでなく、平時も含めてアルコール依存症を治療するプログラムです。

３．IPSでは、これまでの職業前評価や訓練を行ってから就労につなげる方法よりも、早く現場に出て仕事に慣れるやり方を重視します。

４．包括型地域生活支援プログラム（ACT）は、多くの職種で構成されるチームです。精神保健福祉士もチームに入りますが、通常多人数となることはありません。

５．専門職連携教育（IPE）は、各専門職が連携して学ぶことです。相談援助ではありません。

〇1 . 従業員支援プログラム（EAP）は、従業員の心の健康への配慮を行い、生産性を高めるための活動です。アメリカで発達し、イギリスやアジアに広まりました。

×2 . アルコールリハビリテーションプログラム（ARP）は、アルコール依存症の人が入院治療してアルコールを断つためのプログラムです。離脱症状が出た時の処置やリハビリというわけではありません。

×3 . 個別職業紹介とサポート（IPS）は、本人の働きたい意欲を重視し、臨床と職業サービスを統合した就労支援として1980年代にアメリカで開発されました。
職業前評価や訓練を行ってから就労につなげる活動は職能訓練プログラムです。

×4 . 包括型地域生活支援プログラム（ACT）は、重い精神障害を抱えた人が住み慣れた地域で安心して暮らしていけるためのプログラムです。精神保健福祉士のみではなく、様々な職種の専門家から構成されるチームです。

×5 . 専門職連携教育（IPE）は、福祉、保健、医療に関わる各専門職が互いに学び合うことです。相談援助活動などではありません。

１、 従業員支援プログラム（EAP）は、従業員の心の健康への配慮を行い、生産性を高めるための活動で、アメリカで1970年代から広まったものです。

２、アルコールリハビリテーションプログラム（ARP）は、アルコール依存症のリハビリプログラムです。
　離脱症状が出た時に行われる治療ではありません。

３、個別職業紹介とサポート（IPS）は、1990年代にアメリカで始まったもので、職業前評価や訓練を経ずに、支援を受けながら就労をするモデルです。

４、包括型地域生活支援プログラム（ACT）は、重度の精神障害を持つ人が、住み慣れた環境で生活できるよう、精神保健福祉士や看護師など多職種で構成されるチームで支援します。
　多くの精神保健福祉士がかかわるとは限りません。

５、専門職連携教育（IPE）は、相談援助ではなく、複数の領域の専門職や学生が互いに学び合い、双方の理解や連携を深めていく学習法のことをさします。

以上から、正解は１です。