1級土木施工管理技士 過去問
令和6年度
問101 (問題B 2 問15)

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問題

1級土木施工管理技術試験 令和6年度 問101(問題B 2 問15) (訂正依頼・報告はこちら)

微破壊・非破壊試験によるコンクリート構造物の強度測定に関する下記の①〜④の4つの記述のうち、適当なもののみを全てあげている組合せは次のうちどれか。

①リバウンドハンマによるコンクリート表層の反発度は、コンクリートの含水状態や中性化等の影響を受けることもあり、一定以上の材齢が経過したコンクリートの圧縮強度を精度良く推定することは困難である。
②超音波法によるコンクリートの強度推定は、構造物中の鉄筋の影響を受けないので、配筋状況によらず任意の位置で実施することができる。
③衝撃弾性波法でコンクリートの強度を精度良く推定するためには、強度を推定しようとするコンクリートごとに、伝播する弾性波の速度と強度の関係を事前に求めておく必要がある。
④圧縮強度試験を小径コア(ϕ50mm以下として)で行うときには、通常用いられているϕ100mmコアに対する強度補正方法が確立されている方法で行う。
  • ① ②
  • ② ④
  • ① ③ ④
  • ② ③ ④

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この過去問の解説 (2件)

01

コンクリート構造物の強度を測定する方法は様々ですが、構造物を破壊せずに強度を推定する微破壊・非破壊試験は、構造物の健全性を維持しながら強度を把握する上で重要な役割を果たします。

選択肢1. ① ②

×不適当な組み合わせです。

選択肢2. ② ④

×不適当な組み合わせです。

選択肢3. ① ③ ④

〇適当な組み合わせです。

選択肢4. ② ③ ④

×不適当な組み合わせです。

まとめ

各選択肢の検討

①リバウンドハンマ:リバウンドハンマ(反発度法)は、コンクリート表面の反発度を測定し、強度を推定する方法です。しかし、コンクリートの含水状態や中性化などの影響を受けやすく、材齢が経過したコンクリートの圧縮強度を精度良く推定することは困難です。

②超音波法超音波法は、コンクリート中を伝播する超音波の速度を測定し、強度を推定する方法です。しかし、鉄筋は超音波の伝播を阻害するため、鉄筋の影響を受けます。配筋状況を考慮して測定位置を選ぶ必要があります。

③衝撃弾性波法:衝撃弾性波法は、コンクリートに衝撃を与えた際に発生する弾性波の伝播速度を測定し、強度を推定する方法です。強度を精度良く推定するためには、強度を推定しようとするコンクリートごとに、伝播する弾性波の速度と強度の関係を事前に求めておく必要があります。

④圧縮強度試験(小径コア):圧縮強度試験を小径コア(ϕ50mm以下)で行う場合、通常用いられているϕ100mmコアに対する強度補正方法が確立されています。小径コアは、構造物への損傷を少なくするために用いられます。

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02

以下、回答です。

選択肢1. ① ②

不正答となります。

選択肢2. ② ④

不正答となります。

選択肢3. ① ③ ④

正答となります。

選択肢4. ② ③ ④

不正答となります。

まとめ

リバウンドハンマによるコンクリート表層の反発度は、コンクリートの含水状態や中性化等の影響を受けることもあり、一定以上の材齢が経過したコンクリートの圧縮強度を精度良く推定することは困難である。
超音波法によるコンクリートの強度推定は、構造物中の鉄筋の影響を受けないので、配筋状況によらず(✕)配筋状況に依存する(〇)任意の位置で実施することができる。
衝撃弾性波法でコンクリートの強度を精度良く推定するためには、強度を推定しようとするコンクリートごとに、伝播する弾性波の速度と強度の関係を事前に求めておく必要がある。
圧縮強度試験を小径コア(ϕ50mm以下として)で行うときには、通常用いられているϕ100mmコアに対する強度補正方法が確立されている方法で行う。

太字がポイントです。

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