二級ボイラー技士の過去問
令和4年4月公表
関係法令 問35

【同一テーマでの出題回数】ありません（H27/4～R3/10公表まで）

本問は求めた合計の伝熱面積を、算定する計算の問題です。

算定方法も、ボイラーの種類によって異なります。

規定する法文は、ボイラー則の第24条（ボイラー取扱作業主任者の選任）です。

本規定は、ボイラー取扱作業主任者の選任なのですが、主任者の数をボイラーの数と対比させて決めるために、主任者が管理するボイラーを、伝熱面積で決めるために、伝熱面積を、算定するわけです。

まずは、条文を見てみましょう。

【　第24条（ボイラー取扱作業主任者の選任）

２　前項第一号から第三号までの伝熱面積の合計は、次に定めるところにより算定するものとする。

一　貫流ボイラーについては、その伝熱面積に十分の一を乗じて得た値を当該貫流ボイラーの伝熱面積とすること。

二　火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラーについては、その伝熱面積に二分の一を乗じて得た値を当該ボイラーの伝熱面積とすること。

三　令第二十条第五号イからニまでに掲げるボイラーについては、その伝熱面積を算入しないこと。　】

三の規定に入っているボイラーかどうかの検証のために、労安法施行令20条を見てみましょう。

【　施行令第20条

五　ボイラー（小型ボイラー及び次に掲げるボイラーを除く。）又は第六条第十七号の第一種圧力容器の整備の業務

イ　胴の内径が七百五十ミリメートル以下で、かつ、その長さが千三百ミリメートル以下の蒸気ボイラー

ロ　伝熱面積が三平方メートル以下の蒸気ボイラー

ハ　伝熱面積が十四平方メートル以下の温水ボイラー

ニ　伝熱面積が三十平方メートル以下の貫流ボイラー　】

20条の法文から、問題の選択肢にあるボイラーは、伝熱面積を算入するボイラーと判断できます。

ボイラー則第２条の４号に、電気ボイラーの伝熱面積を求める規定があります。

【　ボイラー則第2条第4号

電気ボイラー　電力設備容量六十キロワツトを一平方メートルとみなしてその最大電力設備容量を換算した面積　】

※出題当時は20kWでしたが、法改正により2024年現在は60kWとなりました。

https://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-2/hor1-2-378-1-0.htm

以上の法文から、伝熱面積が求まります。

その結果、「伝熱面積が50m²の廃熱ボイラー」が、算定される伝熱面積が最も大きいボイラーになります。

この問題では、ボイラーの伝熱面積の算定方法と、それに基づくボイラーの比較が重要です。

ボイラーの種類によって伝熱面積の算定方法が異なるため、法令に定められた算定基準を理解して適用する必要があります。

特に、電気ボイラーや廃熱ボイラーなど、通常の熱伝導によるボイラーと異なる特殊なボイラーの伝熱面積算定方法に注意することが求められます。

注目するのは、電気ボイラー、貫流ボイラー、廃熱ボイラーです。

・電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量60kWを1㎡とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定するので、450kWの場合は7.5m²となります。

※出題当時は20kWでしたが、法改正により2024年現在は60kWとなりました。

https://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-2/hor1-2-378-1-0.htm

・貫流ボイラーについては、ボイラー則第24条（その伝熱面積に十分の一を乗じて得た値を当該貫流ボイラーの伝熱面積とすること。）より、24㎡となります。

・廃熱ボイラーについては、実際の伝熱面積に1/2を乗じた値で算定され、この場合は25m²となります。

・鋳鉄製温水ボイラーと炉筒煙管ボイラーはそれぞれそのままの伝熱面積となります。