【同一テーマでの出題回数】ありません（H27/4～R3/10公表まで）
【正解】５番です。
☛１及び２は、「ボイラー及び圧力容器安全規則」第2条（伝熱面積）の規定が適用され、記載の伝熱面積がそのままとなります。
☛３については、「同条4号 電気ボイラー 電力設備容量20kWを1㎡とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定する。」という規定があり、（450/20）＝22.5㎡という値が得られます。
☛４は、「ボイラーの取扱い管理と作業主任者」の適用も考慮されているようです。
URL：https://www.jbanet.or.jp/license/division/boiler-chief/
貫流ボイラーのみの場合、取り扱いできる伝熱面積は「250㎡未満」とされる一方で、貫流ボイラー以外のボイラー（貫流ボイラー及び廃熱ボイラーを混用する場合を含む）の注意書きで「1.貫流ボイラーについては、その伝熱面積に1/10を乗じて得た値をその貫流ボイラーの伝熱面積とする。」が適用されていると思われ、（240/10）＝24㎡という数値となります。
☛５は、４と同様「ボイラーの取扱い管理と作業主任者」の適用が考慮されているようで、貫流ボイラー以外のボイラー（貫流ボイラー及び廃熱ボイラーを混用する場合を含む）の注意書きで「3.廃熱ボイラーについては、その伝熱面積に1/2を乗じて得た値をその廃熱ボイラーの伝熱面積とする。」とあり、（50/2）＝25㎡となります。
☛以上から、（1）15㎡（2）20㎡（3）22.5㎡（4）24㎡（5）25㎡より、公式解答となる（５）という結果が導き出されていると考えられます。
本問は求めた合計の伝熱面積を、算定する計算の問題です。
算定方法も、ボイラーの種類によって異なります。
規定する法文は、ボイラー則の第24条（ボイラー取扱作業主任者の選任）です。
本規定は、ボイラー取扱作業主任者の選任なのですが、主任者の数をボイラーの数と対比させて決めるために、主任者が管理するボイラーを、伝熱面積で決めるために、伝熱面積を、算定するわけです。
まずは、条文を見てみましょう。
【 第24条（ボイラー取扱作業主任者の選任）
２ 前項第一号から第三号までの伝熱面積の合計は、次に定めるところにより算定するものとする。
一 貫流ボイラーについては、その伝熱面積に十分の一を乗じて得た値を当該貫流ボイラーの伝熱面積とすること。
二 火気以外の高温ガスを加熱に利用するボイラーについては、その伝熱面積に二分の一を乗じて得た値を当該ボイラーの伝熱面積とすること。
三 令第二十条第五号イからニまでに掲げるボイラーについては、その伝熱面積を算入しないこと。 】
三の規定に入っているボイラーかどうかの検証のために、労安法施行令20条を見てみましょう。
【 施行令第20条
五 ボイラー（小型ボイラー及び次に掲げるボイラーを除く。）又は第六条第十七号の第一種圧力容器の整備の業務
イ 胴の内径が七百五十ミリメートル以下で、かつ、その長さが千三百ミリメートル以下の蒸気ボイラー
ロ 伝熱面積が三平方メートル以下の蒸気ボイラー
ハ 伝熱面積が十四平方メートル以下の温水ボイラー
ニ 伝熱面積が三十平方メートル以下の貫流ボイラー 】
20条の法文から、問題の選択肢にあるボイラーは、伝熱面積を算入するボイラーと判断できます。
ボイラー則第２条の４号に、電気ボイラーの伝熱面積を求める規定があります。
【 ボイラー則第2条第4号
電気ボイラー 電力設備容量二十キロワツトを一平方メートルとみなしてその最大電力設備容量を換算した面積 】
以上の法文から、伝熱面積が求まります。
その結果、「伝熱面積が50m2の廃熱ボイラー」が、算定される伝熱面積が最も大きいボイラーになります。
ボイラー則24条と施行令20条から、算定される伝熱面積は、15m2です。
ボイラー則24条と施行令20条から、算定される伝熱面積は、20m2です。
算定される伝熱面積は、ボイラー則第２条第４号より、450／20＝22.5 m2 です。
算定される伝熱面積は、ボイラ則第24条２号１より、240×0.1＝24 m2 です。
算定される伝熱面積は、ボイラ則第24条２号２より、50×1/2＝25 m2 です。
なお、ボイラ則第24条２号２は、火気以外の高温ガスのボイラーのため、廃熱ボイラーが該当します。
問題だけを見ると、前の問題の伝熱面積の計算かとおもいがちですが、主任者を選ぶための計算で、色々な条件を考慮しての計算となりました。
他の法規と比べる必要があったり、単純に行かないことが分かります。
数値を変えれば、1から5でやった計算以外の対応が必要な場合も出るでしょう。
先ずは、何の法文で関係する法規などを思い浮かべる必要がありますが、過去問でいろいろなケースが学べるでしょう。
この問題では、ボイラーの伝熱面積の算定方法と、それに基づくボイラーの比較が重要です。
ボイラーの種類によって伝熱面積の算定方法が異なるため、法令に定められた算定基準を理解して適用する必要があります。
特に、電気ボイラーや廃熱ボイラーなど、通常の熱伝導によるボイラーと異なる特殊なボイラーの伝熱面積算定方法に注意することが求められます。
注目するのは、電気ボイラー、貫流ボイラー、廃熱ボイラーです。
・電気ボイラーの伝熱面積は、電力設備容量20kWを1㎡とみなして、その最大電力設備容量を換算した面積で算定するので、450kWの場合は22.5m²となります。
・貫流ボイラーについては、ボイラー則第24条（その伝熱面積に十分の一を乗じて得た値を当該貫流ボイラーの伝熱面積とすること。）より、24㎡となります。
・廃熱ボイラーについては、実際の伝熱面積に1/2を乗じた値で算定され、この場合は25m²となります。
・鋳鉄製温水ボイラーと炉筒煙管ボイラーはそれぞれそのままの伝熱面積となります。
以上より、最も大きいものは廃熱ボイラーとなります。
