FP2級の過去問
2018年5月
学科 問33

正解は2.　375万円
赤字の所得と黒字の所得がある場合、一定の赤字の所得は黒字の所得と相殺することができます。このことを、損益通算といいます。

損益通算できるのは、以下の4つの所得です。
(1) 不動産所得
(2) 事業所得
(3) 譲渡所得
(4) 山林所得

したがって、当問題で該当するのは
不動産所得　500万円
事業所得　▲150万円
のみとなります。
また、総合課税の長期譲渡所得と一時所得については、所得金額を2分の１にします。

よって、
【不動産所得　500万円】－【事業所得　150万円】＋【一時所得　50万円】×1/2＝【総所得金額　375万円】
となります。
雑所得の▲20万円は、損益通算することができません。

正解　２

　総所得金額を算出するにあたり、損益通算ができます。損益通算とは、利益と損失を相殺することですが、損益通算できる損失は次の4つに限られています。
①不動産所得　②事業所得　③山林所得　④譲渡所得
また、損益通算できる4つの所得であっても、例外として損益通算できないものもあり、ゴルフ会員権の譲渡損失や土地・建物の譲渡損失などがあります。

当問題では、事業所得と雑所得で損失が出ていますが、損益通算できるのは、事業所得の▲150万円のみです。

また、一時所得は総所得金額に合算する際には、1/2した額となります。

以上を考慮し、総所得金額は次の計算式となります。
500万円　－　150万円　＋　（50万円×1/2）　＝　375万円

よって、正解は２．375万円となります。

資料より
不動産所得、事業所得、雑所得、一時所得は総合課税の対象となる所得です。
その中で、不動産・事業・山林・譲渡所得の損失は他の所得と損益通算できます。
雑所得の損失は、損益通算できませんので0円扱いとなります。
一時所得については、所得金額の2分の1が合算対象となります。
このことから
・所得税における総所得金額＝500万円－150万円＋0円＋50万円×1/2
　　　　　　　　　　　　　＝375万円

よって、正解は2となります。