1級土木施工管理技士 過去問
平成26年度 択一式
問5 ((旧)平成25年〜27年度 問5)

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問題

1級土木施工管理技士試験 平成26年度 択一式 問5((旧)平成25年〜27年度 問5) (訂正依頼・報告はこちら)

軟弱地盤対策に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
  • 表層混合処理工法で固化材を粉体で地表面に散布する場合は、周辺環境に対する防塵対策を実施するとともに、生石灰では発熱を伴うため作業員の安全対策に留意する。
  • 表層混合処理工法の地盤の安定や変形抑止の効果は、改良体の採取コアの強度試験などの品質管理や盛土施工後の動態観測によって確認する。
  • 深層混合処理工法の液状化対策効果は、改良壁の配置や改良体の強度の確認によって間接的に得る。
  • 深層混合処理工法で改良体打設時の固化材の供給量やかくはん混合の状況の確認は、改良体が単列の場合は両端の位置で行う。

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この過去問の解説 (3件)

01

誤っているものは「深層混合処理工法で改良体打設時の固化材の供給量やかくはん混合の状況の確認は、改良体が単列の場合は両端の位置で行う。」です。

選択肢1. 表層混合処理工法で固化材を粉体で地表面に散布する場合は、周辺環境に対する防塵対策を実施するとともに、生石灰では発熱を伴うため作業員の安全対策に留意する。

設問のとおりです。生石灰は水と反応し、高温になるため、場合によっては火傷などの危険性があります。また吸い込むと肺に障害を起こす危険性があるため、周辺環境への対策として飛散防止対策や防塵対策が必要です。

選択肢2. 表層混合処理工法の地盤の安定や変形抑止の効果は、改良体の採取コアの強度試験などの品質管理や盛土施工後の動態観測によって確認する。

設問のとおりです。改良体の採取コアの強度試験などの品質管理や盛土施工後の動態観測によって総合的に判断します。

選択肢3. 深層混合処理工法の液状化対策効果は、改良壁の配置や改良体の強度の確認によって間接的に得る。

設問のとおりです。一部、FEM解析などによる方法もありますが、費用的に高いため、改良壁の配置や改良体の強度の確認によって間接的に得る方法が一般的です。

選択肢4. 深層混合処理工法で改良体打設時の固化材の供給量やかくはん混合の状況の確認は、改良体が単列の場合は両端の位置で行う。

誤りです。改良体打設時の固化材の供給量やかくはん混合の状況の確認は、改良帯を打設したすべての位置で行います。

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02

軟弱地盤対策に関する問題で、本問では「表面混合処理工法」と「深層混合処理工法」について述べられています。

「表面混合処理工法」は、基礎下にある軟弱地盤全体にセメント系固化材を使用して固める地盤の改良工法です。

対して「深層混合処理工法」は土中に攪拌翼を貫入させながら固化材と土を強制的に攪拌混合し、固結した円柱状のパイルを土の中で形成する工法です。

選択肢1. 表層混合処理工法で固化材を粉体で地表面に散布する場合は、周辺環境に対する防塵対策を実施するとともに、生石灰では発熱を伴うため作業員の安全対策に留意する。

適当です。

 固化材を粉体で散布する場合、

 ①防塵対策

 ②生石灰での化学反応による発熱での作業員の安全対策 

 に留意が必要です。

選択肢2. 表層混合処理工法の地盤の安定や変形抑止の効果は、改良体の採取コアの強度試験などの品質管理や盛土施工後の動態観測によって確認する。

適当です。

 表面混合処理工法での地盤の安定や変形抑止の効果は本文の通りに

 確認します。

選択肢3. 深層混合処理工法の液状化対策効果は、改良壁の配置や改良体の強度の確認によって間接的に得る。

適当です。

 深層混合処理工法での液状化対策効果は、一般的には本文のようなかたちを

 とります。

選択肢4. 深層混合処理工法で改良体打設時の固化材の供給量やかくはん混合の状況の確認は、改良体が単列の場合は両端の位置で行う。

適当ではありません。

 本文では「固化材の供給量や攪拌混合の状況の確認」とあるので、

 その場合は土塊混入率試験やフェノールフェタレイン試験にて

 「未固化部分の試験」を行います。 

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03

 軟弱地盤対策である表層混合処理工法と深層混合処理工法に関する問題です。

 軟弱地盤とは土工構造物の基礎地盤として十分な支持力を有しない地盤で、その上に盛土等の土工構造物を構築すると、すべり破壊、土工構造物の沈下、周辺地盤の変形、あるいは地震時に液状化が生じる可能性のある地盤のことを指します。

 表層混合処理工法は、表層部分の軟弱なシルト・粘土と固化材(セメントや石灰等)とを攪拌混合することにより改良し、地盤の安定やトラフィカビリティーの改善等を図るものです。

 一方、深層混合処理工法(機械攪拌工法)は、粉体状あるいはスラリー状の主としてセメント系の固化材を地中に供給して、原位置の軟弱土と攪拌翼を用いて強制的に攪拌混合することによって原位置で深層に至る強固な柱体状、ブロック状または壁状の安定処理土を形成する工法です。本工法の目的は、すべり抵抗の増加、変形の抑止、沈下の低減及び液状化防止等です。

選択肢1. 表層混合処理工法で固化材を粉体で地表面に散布する場合は、周辺環境に対する防塵対策を実施するとともに、生石灰では発熱を伴うため作業員の安全対策に留意する。

表記内容は適切となります。

表層混合処理を散布する際は、特に市街地においては周辺環境に対する防塵対策を行うことが必須であり、かつ、作業員の安全対策が強く必要となります。

選択肢2. 表層混合処理工法の地盤の安定や変形抑止の効果は、改良体の採取コアの強度試験などの品質管理や盛土施工後の動態観測によって確認する。

表記内容は適切となります。

効果の確認として、改良効果として地盤の安定、変形抑止やトラフィカビリティーの改善効果について確認する必要があります。

選択肢3. 深層混合処理工法の液状化対策効果は、改良壁の配置や改良体の強度の確認によって間接的に得る。

表記内容は適切となります。

所要の効果が得られないと判断された場合は、高圧噴射攪拌工法等の対策を検討する必要があります。

 

選択肢4. 深層混合処理工法で改良体打設時の固化材の供給量やかくはん混合の状況の確認は、改良体が単列の場合は両端の位置で行う。

表記内容は不適切となっています。

固化材の品質については、定期的に成分を確認する必要があります。

施工に当たっては、適切な頻度で打設位置と間隔を確認するとともに、打設深度、貫入・引抜速度や回転数及び固化材供給量の管理によって、深度ごとに所定の攪拌混合が達成されていることを確認・記録しなければならない。打設時の固化材の供給量や攪拌混合の状況の確認は全本数について行うのが一般的です。品質管理として採取コアの強度試験やサウンディングによる改良体の強度の確認を行います。

まとめ

軟弱地盤対策として表層混合処理工法及び深層混合処理工法は非常に採用例が多く、試験問題としても頻出しています。特に施工上の留意点については、重要となってくるので工法の特徴とともに押さえておく必要があります。

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