二級ボイラー技士 過去問
令和6年4月公表
問31 (関係法令 問1)
問題文
法令上、ボイラーの伝熱面積に算入しない部分は、次のうちどれか。
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問題
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1級管工事施工管理技士
1級建築施工管理技士
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この過去問の解説 (3件)
01
ボイラーの伝熱面積に算入しない部分を求める問題ですが、伝熱面積の計算時に必要な部分と不要な部分を理解する事が大切となります。
節炭器管はボイラーの伝熱面積に算入しません。
他には加熱器や空気予熱器も同様です。
煙管はボイラーの伝熱面積に算入します。
水管はボイラーの伝熱面積に算入します。
炉筒はボイラーの伝熱面積に算入します。
管寄せはボイラーの伝熱面積に算入します。
この問題を解くポイントとして、ガスが接する部分は伝熱面積に参入すると覚えておくと解きやすくなりますので、覚えておいて下さい。
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02
ボイラーの伝熱面積に関する問題です。
ボイラー及び圧力容器安全規則 第二条により定められています。
なお,伝熱面積に算入しないものは以下の4つです。
1.節炭器管(エコノマイザ)
2.蒸気ドラム
3.過熱器
4.気水分離器
節炭器管はボイラーの伝熱面積に算入しません。
節炭器管(エコノマイザ)は,排ガスを利用して給水を予熱するもので蒸気の発生に起因しないため,
伝熱面積に算入されません。
煙管は伝熱面積に算入します。
水管は伝熱面積に算入します。
炉筒は伝熱面積に算入します。
管寄せは伝熱面積に算入します。
ボイラー及び圧力容器安全規則 第二条(要約)
伝熱面積について
1.水管ボイラー及び電気ボイラー以外のボイラー
火気、燃焼ガスその他の高温ガスに触れる本体の面積
2.貫流ボイラー以外の水管ボイラー
水管又は管寄せでその全部又は一部が燃焼ガス等に触れる面の面積
3.貫流ボイラー
燃焼室入口から過熱器入口までの水管の燃焼ガス等に触れる面の面積
4.電気ボイラー
電力設備容量60kwを1㎡とみなしてその最大電力設備容量を換算した面積
と定められています。
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03
ボイラーの伝熱面積を算定する際に、節炭器(エコノマイザ)の管など蒸気の発生に直接関係しない部分を含めるかどうかは、法令上で定められています。
本問は、伝熱面積に 「算入しない」 部分を問う問題です。
節炭器管は、排ガスを利用して給水を予熱する装置です。これは燃焼ガスの熱を利用しますが、蒸気の発生が行われる部分ではない ため、伝熱面積に含めないのが法令の取り扱いです。
したがって本問で「ボイラーの伝熱面積に算入しないもの」はここに該当し、正しい選択肢となります。
煙管 は、燃焼ガスが流れて水側と熱交換を行い蒸気を発生させるための部位であり、伝熱面積に算入します。
水管 や 炉筒 も燃焼ガスに触れることで直接的に蒸気を発生させる重要部位なので、伝熱面積に含まれます。
水管 や 炉筒 も燃焼ガスに触れることで直接的に蒸気を発生させる重要部位なので、伝熱面積に含まれます。
管寄せ も伝熱面積に含まれます。
ボイラーの構造や付属装置を学ぶ際には、「どこが直接蒸発に寄与するか」「どこが補助的な熱回収装置か」を区別しておくと理解しやすくなります。
過去問をよく確認しておくことをおすすめします。
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