中小企業診断士 過去問
令和2年度（2020年）
問17 (経済学・経済政策 問17)

正解は2です。

賃金の上昇に伴う家計の所得と余暇の組み合わせの変化を、予算制約線と無差別曲線上における代替効果と所得効果によって分析しています。

代替効果とは、2財のうち一方の価格が上昇したときに、高くなった財の消費を減らし、代わりにもう一方の財の消費を増やす効果のことです。効用の水準を保つために、最適消費点は同一無差別曲線上で変化します。

所得効果とは、賃金上昇や低価格化などにより実質所得が変化したときに、財の消費量を変化させる効果のことです。最適消費点は予算制約線を平行移動した線上に移動します。

各選択肢については、以下のとおりです。

1→点Ｅから点Ｇへの変化は、同一無差別曲線上の移動のため、代替効果になります。

2→適切です。点Ｅから点Ｇへの変化は、賃金の上昇により時間配分を余暇から労働へと同じ効用の水準で切り替えたということであり、これは代替効果になります。

3→点Ｇから点Ｆへの変化は、所得効果ですが、正常財としての余暇の需要は増加しています。

4→点Ｇから点Ｆへの変化は、予算制約線と平行な線上との間の移動のため、所得効果になります。

家計の所得と余暇の組み合わせに関する予算制約線と無差別曲線の問題です。

所得効果とは、財の価格の変化によってもたらされる消費者の実質所得の変化が、財の消費に与える影響のことです。

代替効果とは、一方の財の価格の変化によってもう一方の財の消費に及ぼす影響のことです。

それぞれの曲線の表す意味を踏まえて設問の選択肢の内容を検討します。

①点Eから点Gへの変化は、所得の増加によって、正常財としての余暇の需要が減少する部分であり、「代替効果」といいます。

②点Gから点Fへの変化は、実質所得の増加によって、正常財としての労働の需要が増加する部分であり、「所得効果」といいます。

所得効果と代替効果に関する問題です。

所得効果と代替効果の知識を、以下に整理します。青字でハイライトしている部分が、見分けるポイントです。

・所得効果

実質所得の変化による消費量の変化（予算制約線の移動を伴う）

本問では、点G→Fへの移動

・代替効果

相対的な価格の変化によって、ある財の消費を減らして別の財の消費を増やすこと（同じ予算制約線上での移動）

本問では、点E→Gへの移動（余暇を減らして、所得を増やす）