中小企業診断士 過去問
令和5年度 再試験(2023年)
問100 (運営管理 問18)
問題文
設備投資案の評価に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
a 原価比較法では、資本費用と操業費用との合計を求め、その総額によって評価する。
b 資本回収期間法では、投資額が回収できる期間によって評価する。
c 正味現在価値法では、投資によって得られるキャッシュフローを資本コストで割り引いた現在価値によって評価する。
d 投資利益率法では、投資額を年間利益で除した比率によって評価する。
a 原価比較法では、資本費用と操業費用との合計を求め、その総額によって評価する。
b 資本回収期間法では、投資額が回収できる期間によって評価する。
c 正味現在価値法では、投資によって得られるキャッシュフローを資本コストで割り引いた現在価値によって評価する。
d 投資利益率法では、投資額を年間利益で除した比率によって評価する。
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問題
中小企業診断士試験 令和5年度 再試験(2023年) 問100(運営管理 問18) (訂正依頼・報告はこちら)
設備投資案の評価に関する記述の正誤の組み合わせとして、最も適切なものを下記の解答群から選べ。
a 原価比較法では、資本費用と操業費用との合計を求め、その総額によって評価する。
b 資本回収期間法では、投資額が回収できる期間によって評価する。
c 正味現在価値法では、投資によって得られるキャッシュフローを資本コストで割り引いた現在価値によって評価する。
d 投資利益率法では、投資額を年間利益で除した比率によって評価する。
a 原価比較法では、資本費用と操業費用との合計を求め、その総額によって評価する。
b 資本回収期間法では、投資額が回収できる期間によって評価する。
c 正味現在価値法では、投資によって得られるキャッシュフローを資本コストで割り引いた現在価値によって評価する。
d 投資利益率法では、投資額を年間利益で除した比率によって評価する。
- a:正 b:正 c:誤 d:誤
- a:正 b:誤 c:正 d:誤
- a:正 b:誤 c:誤 d:正
- a:誤 b:正 c:正 d:誤
- a:誤 b:誤 c:正 d:正
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この過去問の解説 (2件)
01
財務・会計で出題されるような設備投資案の評価方法についての問題です。
計算をするわけではなく、それぞれの評価方法についての知識を問われています。
各選択肢をそれぞれ解説します。
a
原価比較法の説明として適切であるため、本選択肢は正しいです。
b
資本回収期間法の説明として適切であるため、本選択肢は正しいです。
c
現在価値に割引いた後に、投資額を差し引いて求めた値で評価をします。
そのため本選択肢は誤っています。
d
年間利益を投資額で除して求めた値で評価します。
そのため本選択肢は誤っています。
正しい選択肢の組みわせは、 a:正 b:正 c:誤 d:誤 です。
本選択肢が正解です。
本選択肢は不正解です。
本選択肢は不正解です。
本選択肢は不正解です。
本選択肢は不正解です。
運営管理で出題される内容としては珍しいため戸惑うかもしれませんが、財務・会計の試験勉強をしていれば問題なく正解できる問題でした。
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02
設備投資案の評価に関する問題です。以下、誤りの解答群のみ解説します。
c.正味現在価値法では、投資によって得られるキャッシュフローを資本コストで割り引いた現在価値によって評価する。
→正味現在価値法では、投資によって得られるキャッシュフローを資本コストで割り引いた現在価値と初期投資額との差額で評価する(現在価値がプラスであれば投資する)ため、不適切な選択肢です。
d.投資利益率法では、投資額を年間利益で除した比率によって評価する。
→投資利益率法では、年間利益を投資額で除した比率によって評価するため不適切な選択肢です。
計算式の分母と分子を入れ換える引っ掛け問題は定番中の定番のため、計算式が問われている解答群から正誤判断すると効率良く対応できます。
本問では、解答群bは用語の意味合いだけで正誤判断できるため、解答群d→bで選択肢を2つに絞り込むことができます。
冒頭の解説より「a:正 b:正 c:誤 d:誤」の組み合わせであるため正解の選択肢となります。
冒頭の解説より「a:正 b:正 c:誤 d:誤」の組み合わせであるため不適切な選択肢です。
冒頭の解説より「a:正 b:正 c:誤 d:誤」の組み合わせであるため不適切な選択肢です。
冒頭の解説より「a:正 b:正 c:誤 d:誤」の組み合わせであるため不適切な選択肢です。
冒頭の解説より「a:正 b:正 c:誤 d:誤」の組み合わせであるため不適切な選択肢です。
【補足】
・解答群a
原価比較法の計算式が問われています。資本費用+操業費用=年額原価となります。
名称にあるように、原価比較法では複数の代替案の年額原価を比較して投資案を評価します。そのため「年額原価法」ともいいます。
年額原価が小さい投資案を有利と評価します。
・解答群b
資本回収「期間」法なので、投資額が回収できる期間によって評価します。
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