FP2級の過去問
2018年5月
学科 問27

このページは閲覧用ページです。
履歴を残すには、 「新しく出題する(ここをクリック)」 をご利用ください。

問題

FP技能検定2級 2018年5月 学科 問27 (訂正依頼・報告はこちら)

オプション取引に関する次の記述のうち、最も不適切なものはどれか。
  • コール・オプションの買い手は、「原資産を買う権利」を取得し、その対価であるプレミアム(オプション料)を売り手に支払う。
  • プット・オプションの売り手は、「原資産を売る権利」を取得し、その対価であるプレミアム(オプション料)を買い手に支払う。
  • コール・オプション、プット・オプションともに、買い手は権利を放棄することもでき、買い手の最大損失はプレミアム(オプション料)に限定される。
  • 上場オプションの取引においては、コール・オプション、プット・オプションともに、売り手が自主的に行えるのは買戻しであり、売り手はプレミアム(オプション料)が最大利益となる。

次の問題へ

正解!素晴らしいです

残念...

この過去問の解説 (3件)

01

1.適切
オプション取引とは、ある商品を将来の特定日に、現時点で決めた価格で売買する権利を売買する取引です。オプションの買い手は、その対価であるプレミアム(オプション料)を売り手に支払います。

2.不適切
オプションの売り手は、買い手からプレミアム(オプション料)を支払うのではなく、受け取ることができます。

3.適切
コール・オプション、プット・オプションともに、買い手は権利を放棄することもでき、権利を行使することもできます。買い手の最大損失は最初に支払ったオプション料に限定されます。

4.適切
オプションの売り手は、最初にオプション料を受け取ることができ、これが最大の利益となります。

よって、正解は2となります。

参考になった数5

02

正解 2

1.適切。
 コール・オプションの買い手は、「原資産を買う権利」を取得し、その対価であるプレミアム(オプション料)を売り手に支払います。将来の一定時点において、特定の商品の価格が上がったら、権利を行使します。権利取得時に契約した価格で商品を買い、一定時点の上がった価格で販売するという売買を行うことで、利益を得ることができます。

2.不適切。
 プット・オプションの売り手は、「原資産を売る義務」が生じ、買い手からプレミアム(オプション料)を受け取ります。買い手が、権利を行使した時には、特定の商品価格が下がっていたとしても、約束していた一定の価格で売る義務があります。

3.適切。
 コール・オプション、プット・オプションともに、買い手側は、権利を放棄することができます。
 コール・オプションであれば、将来の価格が予想よりも下がった場合には、権利を行使すると損失を出しますので、権利を行使せずに放棄します。
 プット・オプションであれば、将来の価格が予想よりも上がった場合には、権利を行使すると損失を出しますので、権利を行使せずに放棄します。
 このように、プレミアム(オプション料)はすでに支払ったもので戻ってはきませんが、権利を放棄することで、プレミアム以上の損失を出すことはありません。

4.適切。
 コール・オプション、プット・オプションともに、売り手はプレミアム(オプション料)が最大の利益となります。
 売り手は、自分が売ったオプションを期日前に買い戻すという「買戻し」を行うことができます。売り手が自主的に行えるのはこの「買戻し」だけであり、買い手が権利を行使したら、その取引に応じる義務があります。その義務に応じることで、損失は無限大です。

参考になった数3

03

オプション取引とは、特定の商品(原資産)をあらかじめ定められた期日までに、あらかじめ定められた価格(権利行使価格)で売買する権利のことをいいます。

オプション取引のポジションは、以下の4つのタイプに分かれます。
・コール・オプションの買いとは、オプション料を支払って「原資産を買う権利」を取得することです。
・コール・オプションの売りとは、オプション料を受け取って「原資産を買う権利」を売ることです。
・プット・オプションの買いとは、オプション料を支払って「原資産を売る権利」を買うことです。
・プット・オプションの売りとは、オプション料を受け取って「原資産を売る権利」を売ることです。

1.適切
2.不適切
3.適切
オプションの買い手は、権利を放棄することができます。そのため、取引による損失はオプション料に限定されます。
4.適切
コール・オプション、プット・オプションともに、売り手の利益はオプション料に限定されます。売り手が自主的に行えるのは、自分が売ったオプションを買い戻すことだけです。買い手が権利を行使したら売り手は取引に応じる義務があるので、売り手の損失に制限はありません。

参考になった数2