キャッシュフロー表の作成の仕方は頻出ではありませんが、基礎的な分野です。
基礎的なため、FP2級学科では出題されにくい範囲でもあります。
しかしキャッシュフロー表は実技では必須のため、この分野は必ず覚えておく必要があります。
選択肢1. キャッシュフロー表の作成において、可処分所得は、年間の収入金額から直接税、社会保険料および住居費の金額を控除した金額を計上する。
不適切
可処分所得とは、一般的に手取り収入のことで、以下の式で計算します。
収入ー（社会保険料＋所得税＋住民税）
今回は所得税と住民税を合わせて、「直接税」と記載されていています。
所得税と住民税が直接税であることも併せて覚えておきましょう。
しかし「住居費」控除ができないため、可処分所得の計算には含めません。
選択肢2. キャッシュフロー表の作成において、住宅ローンの返済方法を元金均等返済方式とした場合、その返済額は、毎年同額を計上する。
不適切
毎年の返済額が同じなのは、元利均等返済方式です。
〇元利均等返済→毎月の返済額が同じ。最初は利息部分の返済額が多く、返済期間が経つにつれて元金部分を返済する。
〇元金均等返済→返済当初は返済額が多いが、返済期間が経つにつれて、返済額が減少する。
同一条件でローンを組んだ場合、元金均等返済の方が、総返済額は少なくなります。
選択肢3. キャッシュフロー表の作成において、基本生活費や教育費等の支出項目に計上した金額は、家族構成が変わらない限り、見直す必要はない。
不適切
キャッシュフロー表はライフイベントに合わせて、将来の収支や貯蓄額などを分析するための表です。
家族構成が変化した時はもちろん、ライフプランが変化した時は見直す必要があります。
転職で給与の額が変化したり、子供が塾に通い始めたなど、変化するタイミングはたくさんあります。
選択肢4. キャッシュフロー表の作成において、各年次の貯蓄残高は、「前年末の貯蓄残高 ×（1＋運用利率）＋ 当年の年間収支」の算式で計算した金額を計上する。
適切
キャッシュフロー表の貯蓄残高は
前年末の貯蓄残高×
（１＋運用利率 ）＋当年の年間収支
で求めることができます。
例題は以下の通りです。
昨年末の貯蓄残高が２００万円、運用利率は２％（小数点の直す必要があるので「０．０２」）、今年の年間の収支は＋５０万円の場合は
２００万✕（１＋０．０２）＋５０万
＝２５４万円
となります。
運用利率とは、変動率と書かれることもあり、毎年変動する収支の利率のことです。
１％とあれば、毎年投資や給与も含めた収支が、おおよそ１％ずつ上昇することが見込まれるということを想定しています。
