大変難しい範囲ですが、たまに出題されるので、余裕がある方は覚えると良いでしょう。
ただしこの範囲は基本的にタックスプランニングではなく、ライフプランニングと資金計画の範囲の問題です。
テキストで探す際は、そちらに掲載されているのかも確認しましょう。
なお簿記の知識がある方は、これらは貸借対照表を使った考え方をする範囲のため、分かりやすいと思います。
不適切
流動比率とは、短期的に支払いが必要な流動負債と、短期的に現金化が可能な流動資産のバランスを見るための指標です。
短期的な事業の支払い能力を見る際に使用され、割合が高い方が安全とされています。
流動比率は以下の式で計算されます。
流動比率（％）＝
流動資産÷流動負債✕１００
適切
当座比率とは、短期的に支払いが必要な流動負債と、現金やすぐに現金化ができる当座資産のバランスを見るための指標です。
短期的な企業の安全性を見る際に使用され、割合が高い方が安全とされています、
当座比率（％）＝
当座資産÷流動負債×１００
適切
固定比率とは、固定資産のうちどの程度を自己資本でまかなっているかを見る指標です。
固定資産は長期的に返済を必要な物もあるため、できるだけ自己資本でまかなっている方が、企業が安全であると言えます。
そのため割合が低い方が安全とされています。
固定比率（％）＝
固定資産÷自己資本×１００
適切
自己資本比率とは、純資産である自己資本が総資産の何％であるかを見るための指標です。
総資本と自己資本の金額が近ければ近い程、負債が少ないということになり、割合が高い方が安全とされています。
自己資本比率（％）＝
自己資本÷総資産×１００
決算書の分析に用いる指標についての問題です。優先順位は低いので、問題を通して知識の補填をする程度でよいでしょう。
不適切
流動比率（％）を求める計算式は、「流動資産÷流動負債×100」です。
流動比率とは、短期的に支払い義務が到来する流動負債に対する短期的に現金化できる流動資産の割合をみる指標です。一般的に200％を超えるのが望ましいとされています。
適切
当座比率（％）を求める計算式は、「当座資産÷流動負債×100」です。
当座比率とは、流動負債に対する現金化しやすい当座資産（現金預金、受取手形、売掛金など）の割合をみる指標です。100％を超えるのが望ましいとされています。
適切
固定比率（％）を求める計算式は、「固定資産÷自己資本×100」です。
固定比率は、固定資産が返済義務のない自己資本で賄われている割合です。企業の設備投資の適切度をみる指標です。100％以下であることが望ましいとされています。
適切
自己資本比率（％）を求める計算式は、「自己資本÷総資産×100」です。
自己資本比率は、総資産に対する自己資本の割合です。
決算書の分析に関する問題は、簿記の知識がない人にとってはとても難しいと思います。
頻繁に出題される問題ではありませんが、言葉や比率の計算式の意味を考えることにより、求めたいものをイメージできると思います。
不適切
流動比率とは、流動資産と流動負債のバランスを示す指標です。
流動資産とは、現金や預金・売掛など短期間に現金化できるものです。
流動負債とは、買掛金や支払手形など短期間に支払の義務があるものです。
流動比率の値が高いほど安全性が高いとみなされ、200％程度が理想とされています。
流動比率を求めるには次の計算式を使います。
流動比率（％）＝ 流動資産 ÷ 流動負債 × 100（％）
適切
当座比率とは、流動負債に対して当座資産がどの程度保有されているかを示す指標です。
流動負債とは、短期間に支払の義務があるものです。
当座資産とは、流動資産のうち換金が容易な資産のことです。
当座比率が100％以上あれば短期債務返済能力は十分あるものと判断されます。
当座比率を求めるには次の計算式を使います。
当座比率（％）＝当座資産 ÷ 流動負債 × 100（％）
適切
固定比率とは、固定資産と自己資本を比較し、長期的な支払能力を示す指標です。
固定資産とは、継続的に使用し長期間保有する資産のことです。
自己資本とは、株主からの出資金や蓄積した利益など返済の義務がないものです。
固定比率が100％以下であれば自己資本の方が多いことになり安全性が高いとみなされます。
固定比率を求めるには次の計算式を使います。
固定比率（％）＝ 固定資産 ÷ 自己資本 × 100 （％）
適切
自己資本比率とは、会社の総資産に対する自己資本の割合を示す指標です。
自己資本比率の値が高ければ安定していると考えられ、50％以上あればかなり良好だとみなされます。
自己資本比率を求めるには次の計算式を使います。
自己資本比率（％）＝ 自己資本 ÷ 総資本 × 100（％）
経営の安全性分析の代表的な４つの指標が今回の問題となっています。
安全性分析において1つの指標だけでは偏りがでてしまう可能性があり、総合的に判断するためには４つの指標にて判断することが大切です。
