為替相場や金利の変動要因等は、金融の分野の基礎となります。
特に２０２３年は、米国金利の上昇による円安が問題となりました。
時事問題としても取り上げやすい問題なので、しっかり覚えておきましょう。
イメージして覚えるのが一番分かりやすいので、報道番組なども見ることで、生活の中で覚える習慣をつけるのも有効です。
不適切
日本の物価が上昇するということは、例えば去年まで１００円で購入できていた物が、今年は１２０円必要になるということです。
これをインフレーションと言います。
そのため、円の価値が下がる「円安」となります。
適切
米国が金利を引き上げるということは、例えば金融機関にお金を預けるのであれば、金利の高い米国の金融機関に預けたくなります。
そのため日本円は価値が下がって売られ、米ドルは価値が上がって購入する人が増えます。
つまり「円安・米ドル高」となります。
適切
日本の貿易赤字が拡大するということは、輸入の額が輸出の額よりも多いということです。
輸入＞輸出
そのため、海外へ支払うためのお金を作るために、日本円を売って、外国通貨へ換えなければなりません。
そのため、円の価値は下がります。
つまり「円安・米ドル高」となります。
適切
日本銀行が買いオペとは、日本銀行が国債を買って、金融機関などにお金が渡り、通貨の供給量が増えるということです。
通貨の供給量が増えると、通貨の価値は下がります。
お金がたくさんあると、お金の価値が下がるというイメージをしっかり持っておきましょう。
つまり「金利低下」の要因となります。
この問題で覚えておくポイントは、為替相場や金利の変動要因についてです。
不適切
日本の物価が上昇するということは、円の価値が下がることを意味します。
したがって、円あたりの米ドルの値は高くなりますので、円安米ドル高になります。
適切
米国が政策金利を引き上げ、日本と米国との金利差が拡大し、米国の金利が高い場合は一般に円安米ドル高になります。
適切
日本の対米貿易赤字の場合、一般に円安米ドル高の要因となります。
日本の対米貿易黒字の場合、一般に円高米ドル安の要因となります。
適切
日本銀行が、国債買入オペによって長期国債（利付国債）を買い入れ、金融市場に資金を供給することは、一般に市中金利の低下要因となります。
売り入れを行うと金利の上昇要因となります。
現在、日本銀行の国債買入オペに注目が集まっているところです。
日本の金利は世界各国に比べ低いという状況を、今後どうしていくのか注目が集まっています。
為替相場の変動・金利の変動については「なぜそのようになるか」理由をきちんと説明できるようにしておきましょう。
不適切。
物価の上昇はインフレーションですが、これが起きる国の通貨は一般に安く（この場合円安）なります。
インフレは、貨幣の価値が下がること。と覚えておきましょう。
適切。
アメリカのほうが金利が高い状態になると、米ドルを所有（購入）して高い金利を得ようとする方向にお金が流れます。
すなわち、高金利の通貨は価格が上がることが見込まれます。
適切。
問題文のような状況では、日本の企業などはアメリカの商品を沢山買うために、たくさん米ドルを必要とします。
米ドルの需要が増えることは、米ドル高につながっていきます。
適切。
買いオペによって金融市場に資金を供給することは、市場を「お金を借りなくても済む」状況にしていきます。
よって資金需要は減り、金利も低下します。
通貨の供給量が増えると、「お金の価値」「借金する意欲＝金利」が低下するのです。
