金投資に関する問題がこのようにピンポイントで問われることは少ないですが、「投資」を問う問題で１～２つ選択肢に含まれることはよくあります。
覚えておかなければならない選択肢もありますので、基礎的な内容だけはしっかり押さえておきましょう。
適切
この選択肢はかなり珍しいため、優先的に覚える必要はありません。
他の選択肢で解答を導き出せるようになっているので、まずは他の選択肢を読みましょう。
金の価格は、国際的に１トロイオンス当たりの米ドル建ての価格で取引されます。
なので「ゴールドが〇〇ドル」というニュースということは、〇〇ドルで１トロイオンスと交換できるということです。
不適切
金価格の変動要因は、需給関係、金融動向、政治情勢が挙げられるのは正解ですが、後半が違います。
金は米ドル建てです。
そのため、円安になるとドル高になることから、１米ドルを買うために、たくさんの日本円を出さなければなりません。
結果、たくさんの日本円を出すと言うことは、国内の金の価格は上がります。
適切
金や株式、債券を含めた資産へ投資する方法として、ドルコスト平均法というものがあります。
これは毎月・毎日など、定期的に一定額を、定額積立で買い付ける手法のことです。
適切
個人が金現物を売却した場合は、原則として譲渡所得となります。
譲渡所得は総合課税の対象です。
しかし個人法人に関わらず、営利目的（事業）として行っている場合は、事業所得または雑所得となります。
株式、債券、投資信託、転換社債、外貨建て商品の他で聞かれるとすれば、金投資です。
いろんなことを聞かれるわけではないので、基礎的なことを押さえましょう。
適切
金の国際価格は1トロイオンス（31.1035グラム 略称TOZ）当たりの米ドル建て価格で取引されています。一方、国内では1グラムあたりを円建て価格で取引されています。
不適切
金価格の上昇には①金の需要増②金利の低下③円安④株価下落⑤政治不安などがあります。
円安は国内金価格の上昇要因となります。
適切
毎月一定額の金現物を買い付ける定額積立は純金積立です。
ドルコスト平均法の効果は毎月一定額を積みたてるため、金の価格が高い時は購入量が少なくなり、金の価格が低い時は購入量が多くなるので、リスク分散効果が期待できます。
適切
金現物を売却した際の利益は、金地金、金貨ともに譲渡所得となります。
金は有事に強い商品です。世界的に見た場合、経済の見通し等がマイナスになった場合や戦争などは金の価格を上げる要因になりうるということを意識しましょう。
金投資に関する問題です。
出題される頻度は少ないですが、世界中で通用する資産のため、金についての基礎知識は覚えておくと良いでしょう。
適切
金の取引の国際価格は1トロイオンス（31.3135グラム）当たりの米ドル建て価格で取引されています。
国内では1グラムあたりを円建て価格で取引されているので、為替レートの影響を受けます。
不適切
金価格の変動要因には以下のようなものがあります。
・需給関係・・・金の需要が増すと、金の価格が上がります。
・金融動向・・・金利の低下、円安、株価下落で、金の価格が上がります。
・政治情勢・・・政治不安などにより金の価格が上がります。
設問では、円安は国内金価格の下落要因になる。と記載があるので不適切です。
適切
設問にある、毎月一定額の金現物を買い付ける定額積立は純金積立と言います。
純金積立には毎月一定量を買い付ける定量積立もあります。
ドルコスト平均法の効果が期待できるのは定額積立ですので設問は適切です。
適切
金現物を売却した際の利益は、個人の場合は原則として譲渡所得となります。
営業を目的として売買を継続的に行っている場合は雑所得、事業所得として扱われます。
金は世界中で通用する安全な資産であり、株式・投資信託・土地などに並ぶ投資先のひとつです。
金現物を売った個人は原則譲渡所得として扱われ、他の所得と合わせて総合課税の対象になります。
