それぞれの収入内容について計算します。
①アルバイト収入
給与所得控除55万円を差し引くことで、給与所得は0円となります。
②老齢年金および企業年金
表の計算式より、
350万円 × 25% + 27.5万円 = 115万円が、公的年金等控除額です。
そのため、公的年金等に係る雑所得は 350万円 - 115万円 = 235万円となります。
③不動産収入
不動産所得は、総収入 - 必要経費 - 青色申告特別控除額で求められます。
そのため、不動産所得は、130万円 - 20万円 - 10万円 = 100万円となります。
3つの所得を合計すると、335万円となります。
収入金額から総所得金額を計算する問題です。
①アルバイト収入（給与所得）
55万円は給与所得控除を控除する前の金額です。
収入金額162万5千円までは給与所得控除の金額は55万円なので、
アルバイト収入55万円－給与所得控除額55万円＝給与所得0万円
②老齢年金および企業年金（雑所得）
速算表から公的年金控除額を計算します。
老齢年金および企業年金の金額が350万円、広尾さんが66歳なので、
330万円超410万円以下の（A）×25％＋27.5万円＝115万円が公的年金控除額となります。
よって、年金の所得金額は、年金の収入金額から公的年金控除額を差し引くので、
350万円－115万円＝235万円
③不動産所得
不動産収入の金額から必要経費と青色申告特別控除額を差し引きます。
不動産収入130万円－必要経費20万円－青色申告特別控除10万円＝100万円
総所得金額 ①0万円＋②235万円＋③100万円＝335万円 となります。
ポイントとしては、所得控除について理解が必須で、問題文と資料から適切に読み取って問題が解けるかです。
正解です。
まず、アルバイト収入が55万円ありますが、給与所得控除55万円を差し引いて、アルバイトの所得は0円となります。
次に、老齢年金及び企業年金の所得についてですが、公的年金速算表を使い65歳以上、330万円超410万円以下の公的年金控除額の式を用いて控除額を計算します。
350万円×25%+27.5万円＝115万円
老齢年金及び企業年金の金額から控除額を引くことで老齢年金及び企業年金の所得が導き出されます。350万円-115万円＝235万円
そして、不動産収入の130万円から地代収入にかかる経費20万円と青色申告特別控除10万円を差し引いて、不動産の所得が130万円-20万円-10万円＝100万円となります。
よって、総所得金額はそれぞれ導き出した所得を足すことで
235万円+100万円＝335万円
となります。
誤りです。
誤りです。
誤りです。
所得控除が理解できていないと解けない問題になっています。
10種類ある所得から所得控除について暗記しておく必要があります。
また、不動産収入においては経費にならない部分があったりと条件があることもあるのでしっかりとまとめて覚えておきましょう。
あとは計算ミスをしないようにメモ書きも整理して行うと良いでしょう。
