正解は3・4です。
３→生活全般の解決すべき課題（ニーズ）は、居宅サービス計画書に記載します。
４→認定審査会意見の記載がある場合には、その内容に沿って作成しなければなりません。
各選択肢については、以下のとおりです。
１→計画作成の際には、利用者が希望するサービスであっても、本当に本人に必要なのか、もっとふさわしいサービスはないか、など検討する必要があります。地域におけるサービス提供体制についても同様です。よって誤りです。
２→居宅サービス計画書には、介護保険サービスだけでなくインフォーマルなサービスも含められます。よって誤りです。
５→利用者の選択は求めなければなりません。１同様、利用者にとって必要なサービスを検討します。同一事業主体のサービスを優先するのは介護保険制度の原理に反します。よって誤りです。
正解は、「生活全般の解決すべき課題を記載する。」、
「被保険者証に認定審査会意見の記載がある場合には、これに沿って作成する。」です。
不適切です。地域でのサービス提供体制についてあらかじめ把握し、利用者の希望に沿った居宅サービス計画を作成することが大切です。
不適切です。住民による自発的な活動によるサービス（例：ボランティア）などインフォーマルサービスを含めて居宅サービス計画を作成する必要があります。
適切です。利用者の解決すべき課題に対応する長期目標・短期目標を居宅サービス計画に盛り込むことが大切です。
適切です。介護認定審査会は医師や介護支援専門員などの有識者によって議論されます。その際に出された意見がある場合には、それに沿った居宅サービス計画を作成することが大切です。
不適切です。利用者の意向や選択に沿った居宅サービス計画を作成することが重要です。
正解は3．4です。
１．✖ 利用者の意向を反映することは必要ですが、アセスメントの結果必要なサービスや地域のサービス提供体制とも調整しながら計画を立てます。
２．✖ インフォーマルサービスとしてプランに位置づけられます。
３．〇 その通りです。
４．〇 その通りです。
５．✖ 複数の事業所を提案し、利用者が選択できます。
正解は3．4です。
１．居宅サービス計画は、利用者の希望はもちろん、利用者が自立して安心して暮らせるような計画の作成を行います。
2．地域の住民による自発的な活動によるサービスも、居宅サービス計画の作成に含まれます。
5．居宅サービスは、利用者が選択できます。
