公立学校教員の過去問
平成29年度(H30年度採用)
共通問題 問19

このページは閲覧用ページです。
履歴を残すには、 「新しく出題する(ここをクリック)」 をご利用ください。

問題

公立学校教員採用選考試験(教職教養) 平成29年度(H30年度採用) 共通問題 問19 (訂正依頼・報告はこちら)

次の資料1は、「家庭や学校における生活や意識等に関する調査」(平成26年実施)の結果の一部を示している。また、資料2は、「我が国と諸外国の若者の意識に関する調査」(平成25年実施)の結果を示している。これらの資料から読み取れる日本の若者の職業選択に関する記述として最も適切なものは、次のページの1~5のうちではどれか。
問題文の画像
  • 生徒等の回答では、地位や名声が得られることよりも高収入が得られることの割合の方が高く、日本の若者の回答では、収入を職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も高い。
  • 保護者の回答では、子供自身が望む職よりも子供の才能を生かせる職に就いてほしい割合の方が高く、日本の若者の回答では、自分を生かすことを職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も高い。
  • 生徒等の回答では、自分の興味や好みにあっていることが他の回答の割合と比べて最も高く、日本の若者の回答では、自分の好きなことや趣味を生かせることを職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も高い。
  • 保護者の回答では、社会的な地位や信用のある職に就くよりも世の中に役に立つような職に就いてほしい割合の方が高いが、日本の若者の回答では、仕事の社会的意義を職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も低い。
  • 保護者の回答では、安定した職に就いてほしいという割合が、生徒等の回答における失業のおそれがないことの割合を上回っているが、日本の若者の回答では、事業や雇用の安定性を職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も高い。

次の問題へ

正解!素晴らしいです

残念...

この過去問の解説 (3件)

01

正答は 4 です。

1:誤り
「日本の若者の回答では、収入を職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も高い。」とありますが、アメリカ、ドイツよりも低いため誤りです。

2:誤り
保護者の回答では、子供自身が望む職に就いてほしい割合の方が子供の才能を生かせる職に就いてほしい割合より高く、さらに「日本の若者の回答では、自分を生かすことを職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も高い。」とありますが、韓国、アメリカよりも低いため誤りです。

3:誤り
「日本の若者の回答では、自分の好きなことや趣味を生かせることを職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も高い。」とありますが、他国に比べて最も低いため誤りです。

4:問題文の通りです。

5:誤り
「日本の若者の回答では、事業や雇用の安定性を職業選択の基準として重視している割合が他国と比べて最も高い。」とありますが、アメリカ、ドイツよりも低いため誤りです。

参考になった数1

02

1.誤り
前半部分は正しいです。他国と比較して、収入を職業選択の基準として重視している割合は4か国中、ドイツ、アメリカに次ぎ、3番目に高い値となっているため、後半部分は誤りです。

2.誤り
保護者の回答では、「子供自身が望む職についてほしい」の割合が一番高いことがわかるので誤りです。後半部分でも、自分を生かすことを重視しているのはアメリカ、韓国に次ぎ3番目に割合が高くなっているため、誤りです。

3.誤り
前半部分は正しいです。日本の若者の回答で「自分の好きなことや趣味を生かせること」の割合は4か国中、一番割合が低いので誤りです。

4.正しい
前半部分も、後半部分も表に当てはまるので正しいです。(1.~3.までが他国と比べて最も高いであったのに対し、4.は最も低いになっていることを読み飛ばさないようにしましょう。)

5.誤り
前半部分は正しいです。日本の若者の回答では、事業や雇用の安定性を職業選択の基準として重視している割合がドイツ、アメリカに次いで3番目に高い割合なので誤りです。

参考になった数1

03

正答は4です

1:「収入を職業選択の基準」として重視している割合はアメリカ、ドイツよりも低いため誤りです。

2:「日本の若者の回答では、自分を生かすことを職業選択の基準」として重視している割合は韓国、アメリカよりも低いため誤りです。

3:「日本の若者の回答では、自分の好きなことや趣味を生かせることを職業選択の基準」として重視している割合は、他国に比べて最も低いため誤りです。

4:文の通りで正答です。

5:「日本の若者の回答では、事業や雇用の安定性を職業選択の基準」として重視している割合は、アメリカ、ドイツよりも低いため誤りです。

参考になった数0