精神保健福祉士の過去問
第18回（平成27年度）
精神保健福祉相談援助の基盤 問22

正解は2と4です。

1：精神保健福祉士の実践で大切なのは、精神障がい者本人の意思を尊重し、本人が主体的に選択し自己決定できるように支援することです。精神保健福祉士が二者択一のような限られた選択肢を提示することは、本人の意思を尊重できず、主体的な自己決定を阻むことになります。

2：精神障がい者を取り巻く環境は、社会の変化に伴い多種多様で複合化しています。このため、精神障がい者の抱える課題も複雑です。精神保健福祉士は、理論的、客観的な知識と実践の中で学んだきた経験知や臨床知を統合し、総合的な支援をする努力が必要となります。

3：精神保健福祉分野における実践では、エビデンス（根拠）に基づくことが大切です。質的調査と量的調査は、エビデンスを得るための研究方法です。質的調査は、定まった形式を持たず、数値化されにくい事例の調査に使われ、量的調査は、アンケートのようにデータを数値化する調査です。事例によって、どちらかを使ったり、両方を使ったりします。量的調査のみではないので、誤りです。

4：ラポールとは、信頼関係のことです。精神保健福祉士が精神障がい者とラポールを形成し、精神障がい者が心を開いて自身のことを話せるようにすることは、自己決定の大きな助けとなります。

5：精神障がい者の自立支援は、経済的自立のみではありません。精神障がい者の望むその人らしい生活を目指せるような支援が重要です。

正解は２、４です。

１．精神障害者の生活支援場面における選択肢の提示は、二者択一に限らず、精神障害者が納得して選択しやすい形で提示する必要があります。

２．精神保健福祉士の実践にあたり、論理的、客観的な知識に加えて、経験知、臨床知を統合する努力が求められます。

３．精神保健福祉士の実践では、質的調査も重視されています。

４．精神保健福祉士の実践では、精神障害者が自己決定できるよう、ラポール形成を図ることが大切です。

５．精神障害者の自立支援には、経済的自立に限定せず、精神障害者の状況や状態に応じた支援を行うことが必要です。

　正解は２、４です。

１．精神障害者の生活支援場面における選択肢の提示は、二者択一を目指しません。選択肢の幅を狭くしてしまうものではありません。

２．精神保健福祉士の実践にあたり、論理的、客観的な知識に加えて、経験知、臨床知を統合する努力が求められます。

３．精神保健福祉士の実践では、質的調査も用いています。

４．精神障害者が自己決定できるよう、ラポール形成を図ることが大切です。

５．精神障害者の自立支援は、経済的自立のみではありません。