精神保健福祉士の過去問
第25回（令和4年度）
人体の構造と機能及び疾病 問7

ADHDの有病率は学齢期で ３％から７％です。

脳の成熟に伴い多動性、衝動性が 12 歳頃を境に減弱することが多くなってきます。成人期においては ADHD の診断基準を満たさなくなることも出てきます。

学校でも家庭でも症状が現れます。

判断基準は、年齢ではありません。１２歳前にいくつかの症状について、６ カ月持続したことで満たすことで判断します。

治療においては、心理社会的治療が優先されます。薬物療法を行う場合がありますが、合わせて行うこととなっています。

✕　調査資料にもよりますが、学童期の有病率は数パーセント程とされています。発症率としては男児が女児の約2倍となっています。

〇　多動性の症状は、年齢を重ねて青年期や成人期になるにつれ、減少傾向となると言われています。ただし、年齢を重ねても生活の困難さが残る事が多いとされています。

✕　注意力散漫な状態や、多動な状態が見られますが、その症状は学校のみではなく家庭でも見られます。

✕　DSM-5では、少なくとも12歳前に症状が見られる事を診断基準としています。診断年齢のピークは8～10歳と言われています。

✕　当事者を取り巻く社会で生活しやすくできるよう、環境調整を行うなど心理社会的な支援が第一選択となります。薬物療法が第一選択となる事はありません。

不適切です。20%まで高くはありません。

適切です。成長するに伴い、適応する方法を学んでいくことも理由の一つと言われています。

不適切です。学校や家庭など、２つ以上の異なる状況で症状が見られることを診断基準としています。

不適切です。12歳以前に症状があることを診断基準としています。

不適切です。心理社会的治療が第一選択となることが多いです。