問題
【資 料】
20X1年(実績) 20X2年(予算)
資産合計 1,200百万円 1,400百万円
有形固定資産合計 300百万円 360百万円
売上高 1,250百万円 1,500百万円
付加価値 250百万円 250百万円
うち当期純利益 30百万円 25百万円
支払利息 5百万円 5百万円
人件費 150百万円 160百万円
その他 65百万円 60百万円
従業員数 40人 38人
本問で問われている各指標を計算して選択肢の内容が正しいか、誤っているのかを判断します。
・付加価値率
売上に対する付加価値額の割合として表します。数値が高いほど良好であると判断します。
計算式は以下のようになり、本問の条件を当てはめて実際に計算します。
付加価値率 (%)= 付加価値額 ÷ 売上高 × 100
20X1年 : 250 ÷ 1250 × 100 = 20.0%
20X2年 : 250 ÷ 1500 × 100 = 16.7%
計算結果より、付加価値率は低下していることになります。
・労働生産性
従業員数に対する付加価値額の割合として表します。
1人の従業員がどれだけの付加価値を生み出せるかを示しています。
数値が高いほど良好であると判断します。
計算式は以下のようになり、本問の条件を当てはめて実際に計算します。
労働生産性 = 付加価値額 ÷ 従業員数
20X1年 : 250 ÷ 40 = 6.25百万円/人
20X2年 : 250 ÷ 38 = 6.58百万円/人
計算結果より、労働生産性は上昇していることになります。
・労働装備率
従業員数に対する有形固定資産の割合として表します。
有形固定資産への投資に積極的な企業では数値が高くなります。
数値が高いほど良好であると判断します。
計算式は以下のようになり、本問の条件を当てはめて実際に計算します。
労働装備率 = 有形固定資産 ÷ 従業員数
20X1年 : 300 ÷ 40 = 7.50百万円/人
20X2年 : 360 ÷ 38 = 9.47百万円/人
計算結果より、労働装備率は上昇していることになります。
・労働分配率
付加価値額に対する人件費の割合として表します。
数値が低いほど優れていると判断します。
計算式は以下のようになり、本問の条件を当てはめて実際に計算します。
労働分配率(%) = 人件費 ÷ 付加価値額 × 100
20X1年 : 150 ÷ 250 × 100 = 60.0%
20X2年 : 160 ÷ 250 × 100 = 64.0%
計算結果より、労働分配率は上昇していることになります。
経営指標を計算する問題は、2次試験でも出題されるため対応できるように時間をかけてでも学習しておきましょう。