2級ﾌｧｲﾅﾝｼｬﾙ・ﾌﾟﾗﾝﾆﾝｸﾞ技能士（FP2級） 過去問
2024年5月
問83 (実技 問23)
問題文
小山家のキャッシュフロー表の空欄（ ア ）にあてはまる数値を計算しなさい。なお、計算過程においては端数処理をせず計算し、計算結果については万円未満を四捨五入すること。 
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問題
FP技能検定2級 2024年5月 問83（実技 問23） （訂正依頼・報告はこちら）
小山家のキャッシュフロー表の空欄（ ア ）にあてはまる数値を計算しなさい。なお、計算過程においては端数処理をせず計算し、計算結果については万円未満を四捨五入すること。
- 200（万円）
- 300（万円）
- 400（万円）
- 500（万円）
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この過去問の解説 （3件）
01
将来のライフイベントとそれに必要な資金を時系列でまとめた「ライフイベント表」と、現在の収支状況を基準にして将来の収支状況と貯蓄残高を推測しまとめた表を「キャッシュフロー表」といいます。
キャッシュフロー表では変化の割合を「変動率」とし、この変動率を加味したn年後の収入額（または支出額）は『基準年の金額×（1＋変動率）n』の計算式で求めることができます。
小山家の2年後の基本生活費を求めるため、キャッシュフロー表の数値を計算式に代入すると『384万円×（1＋2%）2=399.5136万円』となり、万円未満を四捨五入するので「400万円」が答えとなります。
キャッシュフロー表では変化の割合を「変動率」とし、この変動率を加味したn年後の収入額（または支出額）は『基準年の金額×（1＋変動率）n』の計算式で求めることができます。
小山家の2年後の基本生活費を求めるため、キャッシュフロー表の数値を計算式に代入すると『384万円×（1＋2%）2=399.5136万円』となり、万円未満を四捨五入すると「400万円」が答えとなるので、この選択肢は間違いです。
キャッシュフロー表では変化の割合を「変動率」とし、この変動率を加味したn年後の収入額（または支出額）は『基準年の金額×（1＋変動率）n』の計算式で求めることができます。
小山家の2年後の基本生活費を求めるため、キャッシュフロー表の数値を計算式に代入すると『384万円×（1＋2%）2=399.5136万円』となり、万円未満を四捨五入すると「400万円」が答えとなるので、この選択肢は間違いです。
キャッシュフロー表では変化の割合を「変動率」とし、この変動率を加味したn年後の収入額（または支出額）は『基準年の金額×（1＋変動率）n』の計算式で求めることができます。
小山家の2年後の基本生活費を求めるため、キャッシュフロー表の数値を計算式に代入すると『384万円×（1＋2%）2=399.5136万円』となり、万円未満を四捨五入すると「400万円」が答えとなるので、この選択肢が正解です。
キャッシュフロー表では変化の割合を「変動率」とし、この変動率を加味したn年後の収入額（または支出額）は『基準年の金額×（1＋変動率）n』の計算式で求めることができます。
小山家の2年後の基本生活費を求めるため、キャッシュフロー表の数値を計算式に代入すると『384万円×（1＋2%）2=399.5136万円』となり、万円未満を四捨五入すると「400万円」が答えとなるので、この選択肢は間違いです。
したがって、答えは「400万円」です。
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02
キャッシュフロー表の数値は、
物価変動や定期昇給の変化の割合である、
変動率を考慮した数値を記入します。
計算式は、以下になります。
n年後の金額=今年の金額×(1+変動率)n
基本生活費は、
基準年が384万円で、変動率は2%のため、2年後の金額は、
384万円×(1+0.02)2=384万円×1.0404=399.5136万円
万円未満を四捨五入すると、400万円となります。
誤りです。
誤りです。
正しいです。
誤りです。
キャッシュフロー表の収入は、可処分所得を記入します。
可処分所得とは、いわゆる手取りのことです。
以下の計算式も覚えておきましょう。
可処分所得=年収-(所得税+住民税+社会保険料)
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03
将来のキャッシュフロー表を作成する場合、
将来の収入や基本生活費、教育費等は、
将来の昇給・インフレ等を加味した変動率を設定することが一般的です。
変動率を設定した項目は、
その変動率が毎年複利で効いてくるものとして各年の想定額を計算します。
ｎ年後の金額＝基準年の金額 × (1+変動率)ｎ
本問の基本生活費は変動率2%となっているので、
（ア）の値（2年後の値）は
384× (1+0.02)2 ＝399.5 → 400万円
となります。
誤り
変動率2%の設定なので、2年後の金額が基準年より少なくなることはありません
誤り
変動率2%の設定なので、2年後の金額が基準年より少なくなることはありません
正しい
上記解説による
誤り
基準年の金額384万円で変動率2％なので、
当初機関の１年間の金額増加は7~8万円/年程度です。
2年間で500万円までは増えません。
電卓によってn乗計算の入力方法が異なる場合があります。
試験で使う電卓での計算方法は、あらかじめ確認しておきましょう。
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