1級管工事施工管理技士の過去問
平成30年度(2018年)
問題A 問32

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問題

1級 管工事施工管理技術検定試験 平成30年度(2018年) 学科試験 問題A 問32 (訂正依頼・報告はこちら)

排水・通気設備に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
  • 工場製造のグリース阻集器は、許容流量及び標準阻集グリース量を確認した上で選定する。
  • 伸頂通気方式では、高さ30mを超える排水立て管の許容流量は、低減率を乗じて算出する。
  • 定常流量法により通気管径を決定する際には、通気管の実管長に局部損失を加えた相当管長から許容圧力損失を求める。
  • 排水ポンプの容量は、排水槽への流入量の変動が著しい場合、毎時平均排水量とする。

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この過去問の解説 (3件)

01

正解 4 

1 工場製造のグリース阻集器は、許容流量及び標準阻集グリース量、保有体積量を確認し選定します。

2 伸頂通気方式では、高さ30mを超える排水立て管の許容流量は、決められた試験方法により確認します。

3 上記の通りになります。

4 排水ポンプ容量は、排水槽への流入量の変動が著しい場合、最大の排水量とします。

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02

排水・通気設備に関する問題です。

選択肢1. 工場製造のグリース阻集器は、許容流量及び標準阻集グリース量を確認した上で選定する。

適当です。

工場製造のグリース阻集器の選定は、「許容流量及」及び「標準阻集グリース量」を確認します。

選択肢2. 伸頂通気方式では、高さ30mを超える排水立て管の許容流量は、低減率を乗じて算出する。

適当です。

伸頂通気方式では、「高さ30mを超える」排水立て管の許容流量は、定められた「低減率」を乗じて算出します。

選択肢3. 定常流量法により通気管径を決定する際には、通気管の実管長に局部損失を加えた相当管長から許容圧力損失を求める。

「定常流量法」により通気管径を決定する場合は、「通気管の実管長」に「局部損失」を加えた「相当管長」から許容圧力損失を求めます。

通気管径を求める方法としては定常流量法以外に設けられる器具の負荷に着目した「器具排水負荷単位法」があります。

選択肢4. 排水ポンプの容量は、排水槽への流入量の変動が著しい場合、毎時平均排水量とする。

適当ではありません。

排水ポンプの容量に関してですが、排水槽への流入量の変動が著しい場合は「最大時排水量」とします。

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03

排水・通気設備に関する問題です。

選択肢1. 工場製造のグリース阻集器は、許容流量及び標準阻集グリース量を確認した上で選定する。

問題文の通りです

 

グリース阻集器は、営業調理場から汚水中に含まれる脂肪分を、グリース阻集器中で冷却し凝固させて除去して、排水管中に脂肪分が流れて詰まるのを阻止します。

グリース阻集器の基準は、SHASE-S217で規定されています。

選択肢2. 伸頂通気方式では、高さ30mを超える排水立て管の許容流量は、低減率を乗じて算出する。

問題文の通りです

 

排水立て管の長さ30mの条件は、実験で確認された値です。排水負荷流量が同じでも、排水立て管が長くなり、上層階に負荷が集中すると、通気流量は増大する傾向にあります。

伸頂通気方式による排水は、排水管の許容流量を減少して排水管や通気管の管径を定めますが、負荷高さによる排水能力の低減率のグラフから、低減率を求めます。

(SHASE-S218 にグラフ例があります。)

 

選択肢3. 定常流量法により通気管径を決定する際には、通気管の実管長に局部損失を加えた相当管長から許容圧力損失を求める。

問題文の通りです

 

定常流量法は、配水管内を流れる負荷流量に対し、必要な通気流量を許容圧力差で流すときの通気管径を求める方式です。

選択肢4. 排水ポンプの容量は、排水槽への流入量の変動が著しい場合、毎時平均排水量とする。

排水ポンプの容量は、排水槽への流入量の変動が著しい場合かつ排水槽が小さいときは毎時平均排水量ではなく最大排水量を処理できる容量とします

 

排水量がほぼ一定である時は、毎時平均排水量の1.2~1.5倍をポンプの容量とします。

排水量の変動が大きいときは、問題文の修正内容のようにします。

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