1級管工事施工管理技士 過去問
平成30年度(2018年)
問49 (問題B 問49)

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問題

1級 管工事施工管理技術検定試験 平成30年度(2018年) 問49(問題B 問49) (訂正依頼・報告はこちら)

品質管理に関する記述のうち、適当でないものはどれか。
  • 品質管理のためのQC工程図には、工事の作業フローに沿って、管理項目、管理水準、管理方法等を記載する。
  • PDCAサイクルは、計画→実施→チェック→処理→計画のサイクルを繰り返すことであり、品質の改善に有効である。
  • 品質管理として行う行為には、搬入材料の検査、配管の水圧試験、風量調整の確認等がある。
  • 品質管理のメリットは品質の向上や均一化であり、デメリットは工事費の増加である。

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この過去問の解説 (3件)

01

正解 4

1  品質管理のためのQC工程図には、管理項目、管理水準、管理方法等を記載します。

2 計画(plan)→実施(do)→チェック(check)→処理(action)PDCAこれらの頭文字をつなげていいます。

3 上記の通りになります。

4 品質管理のメリットには、手直しの減少、クレームの減少、工事原価の低減、品質の向上や均一化などがあげられます。

工事原価が低減するので工事費は増加しません。また、一般的には品質管理にデメリットはありません。

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02

品質管理に関する問題です。

選択肢1. 品質管理のためのQC工程図には、工事の作業フローに沿って、管理項目、管理水準、管理方法等を記載する。

適当です。

QC工程図とは、クオリィティコントロール工程図という意味で、品質管理の工程図という意味になります。本文のとおり工事の作業フローに沿って、管理項目、管理水準、管理方法等を記載していきます。

選択肢2. PDCAサイクルは、計画→実施→チェック→処理→計画のサイクルを繰り返すことであり、品質の改善に有効である。

適当です。

PDCAサイクルとは、Plan(計画)→Do(実施)→Check(チェック)→Action(処理)のサイクルを繰り返すことであり、品質の改善に有効です。

選択肢3. 品質管理として行う行為には、搬入材料の検査、配管の水圧試験、風量調整の確認等がある。

適当です。

品質管理として行う行為の一例をあげています。搬入材料の検査、配管の水圧試験、風量調整の確認等は品質管理にあてはまります。

選択肢4. 品質管理のメリットは品質の向上や均一化であり、デメリットは工事費の増加である。

適当ではありません。

品質管理のメリットとデメリットに関してであり、メリットは品質の向上や均一化等がありますが、デメリットにある工事費の増加は、品質管理によって工事費の減少につながる場合も多分にあるので、必ずしも増加するとは限りません。

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03

品質管理に関する問題です。

選択肢1. 品質管理のためのQC工程図には、工事の作業フローに沿って、管理項目、管理水準、管理方法等を記載する。

問題文内容通りです

 

QC工程図は、工事の項目が、どこで・いつ・どのように・誰がなどを補償されているかを、一覧で確認することができます。

QC工程図は、工事に限らず、新製品の量産する図が作成されるため、新製品を初めて使用するときに、工場に出向き、製作初めから納品搬入までの工程を確認することができます。

選択肢2. PDCAサイクルは、計画→実施→チェック→処理→計画のサイクルを繰り返すことであり、品質の改善に有効である。

問題文内容通りです

 

建設工事でPDCAを当てはめると次のようになります。

P:目的に合った製作物を作る計画・設計段階で、品質標準や施工標準を作成します。

D:施工標準に沿った施工に当たります。

C:設計標準通りかを、検査で確かめます。

A:できあがった製作物が満足できるものか、問題があれば改善を実施します。

選択肢3. 品質管理として行う行為には、搬入材料の検査、配管の水圧試験、風量調整の確認等がある。

問題文内容通りです

 

品質管理は、設計図書にある品質を満足できる施工を、問題点や改善点を出し解決しながら進めるもので、工事の各段階での品質を検査で確認し、検査データを統計的手法で評価することです。

選択肢4. 品質管理のメリットは品質の向上や均一化であり、デメリットは工事費の増加である。

品質管理のメリットは品質の向上や均一化であり、デメリットはなく、工事費の減少の可能性がある

 

品質管理の効果を下記します。

・品質向上により不良品やクレームが減る。

・原価が下がる。

・無駄な作業や手直し作業が減る。

・均一的な品質が得られる。

・問題や改善点が見いだされ、対応によって、品質をより向上させられる。

 

以上の効果が得られることで、工事費減少が可能になり、工事費増加のデメリットは起こりません

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