社会福祉士の過去問
第34回（令和3年度）
相談援助の理論と方法 問110

〇

社会福祉法人もフォーマルな社会資源の提供主体に含まれます。

（ただ、この選択肢は積極的に正答と選ぶことが難しいといえます。先に他選択肢を消去法で消していきましょう。）

×

クライエント本人の家族の力も借りることを考えるため、活用する社会資源といえます。

ピンカスとミナハンの区分では①インフォーマルな社会資源に該当します。

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インフォーマルな社会資源の方が、

クライエントの実態に合った個別的な活用を図ることができます。

×

あらゆる社会資源の活用を通して、

クライエントの問題解決能力の開発を図ります。

×

サービス自体や提供主体がフォーマル、インフォーマル、かで活用に優劣をつけることはありません。

クライエントの課題解決のために最適な提供主体と連携することが必要です。

〇　フォーマルな社会資源とは、法律や各種制度に基づき提供される公的なサービスの事を言います。社会福祉法人では、介護保険法や障害者総合支援法などに基づいたサービス提供なども行っているため、フォーマルな社会資源の提供主体と言えます。

✕　クライエント本人の家族などは、インフォーマルな社会資源に含まれます。クライエントとの関係性にもよりますが、クライエントの最も近しい社会資源として挙げられる事も少なくなく、比較的活用されやすい社会資源と言えます。

✕　インフォーマルな社会資源は、フォーマルな社会資源に比べて決まり事が少なく、自由な内容で支援ができる事が強みです。そのため、フォーマルな社会資源と比較して個別的な状況に対しての対応しやすいと言えます。

✕　クライエントを支援するためには、クライエントを取り巻く社会資源を積極的に活用し、クライエントの望む生活に近づけるよう支援する事が大切です。

✕　社会資源はフォーマル・インフォーマルのどちらかを優先するのではなく、クライエントに必要な社会資源を活用できるよう働きかける事が必要です。