社会福祉士の過去問
第35回（令和4年度）
人体の構造と機能及び疾病 問7

ADHDの有病率は学齢期で ３％から７％です。

脳の成熟に伴い多動性、衝動性が 12 歳頃を境に減弱することが多くなってきます。成人期においては ADHD の診断基準を満たさなくなることも出てきます。

学校でも家庭でも症状が現れます。

判断基準は、年齢ではありません。１２歳前にいくつかの症状について、６ カ月持続したことで満たすことで判断します。

治療においては、心理社会的治療が優先されます。薬物療法を行う場合がありますが、合わせて行うこととなっています。

✕　調査資料にもよりますが、学童期の有病率は数パーセント程とされています。発症率としては男児が女児の約2倍となっています。

〇　多動性の症状は、年齢を重ねて青年期や成人期になるにつれ、減少傾向となると言われています。ただし、年齢を重ねても生活の困難さが残る事が多いとされています。

✕　注意力散漫な状態や、多動な状態が見られますが、その症状は学校のみではなく家庭でも見られます。

✕　DSM-5では、少なくとも12歳前に症状が見られる事を診断基準としています。診断年齢のピークは8～10歳と言われています。

✕　当事者を取り巻く社会で生活しやすくできるよう、環境調整を行うなど心理社会的な支援が第一選択となります。薬物療法が第一選択となる事はありません。

❌　学童期の有病率は５〜７%です。

⭕️　注意欠如・多動症（ADHD）が完治することではありませんが、多動性の症状は成長と共に落ち着いてくることが多いです。

❌　学校と家庭では環境が異なるため、発症しやすい症状が異なる場合もあるが、症状がみられないことはないです。

❌　DSM-5では、少なくとも12歳以前の症状を診断基準としています。

注意欠如・多動症（ADHD）は２歳頃から症状が見られることもありますが、診断は７歳以降が多いです。

❌　治療は「心理社会的治療」と「薬物治療」が主に行われます。

まず環境調整などの心理社会的治療から始まり、必要に応じて薬物治療も追加されます。

解答：✕

学童期の有病率は約5%とされています。

そもそも多くありませんが、これから先増える可能性があるため、チェックが必要です。

解答：〇

成長に伴い多動性や衝動性の症状が減少する傾向があります。

解答：✕

AHDHは症状が学校でも家庭でも見受けられる場合に診断されます。

解答：✕

ADHDにおけるDSM-5の診断基準は、「不注意症状」および「多動性・衝動性」の項目に該当し、かつ、12歳以前から症状が発症しているなど基準が設けられています。

解答：✕

治療としては、「心理社会的治療」と「薬物療法」に分けられます。

まずは「心理社会的治療」から始めて、必要に応じて「薬物治療」を行います。

解答：✕

学童期の有病率は、概ね3〜7％と言われています。

解答：◯

多動性の症状は、環境調整や対応方法について一定の改善が可能と言われています。成長過程の中で周囲の理解や対応方法の醸成が成されることにより、青年期以降は幼少期と比較すると改善する場合が多いです。

解答：✕

学校や家庭などを問わず、症状が見られます。

解答：✕

不注意症状・多動性・衝動性で定められた症状のうち、6つ以上が少なくとも6ヶ月間持続した場合に診断されます。年齢は問いません。一般的には、12歳になる前に当該症状が見られることで診断されるケースが多いです。

解答：✕

治療には、薬物療法と心理社会的療法があります。

まずは本人への対応方法や環境調整によって症状緩和を図る心理社会的療法から始め、徐々に薬物療法を併用することになります。

不適切です。20%まで高くはありません。

適切です。成長するに伴い、適応する方法を学んでいくことも理由の一つと言われています。

不適切です。学校や家庭など、２つ以上の異なる状況で症状が見られることを診断基準としています。

不適切です。12歳以前に症状があることを診断基準としています。

不適切です。心理社会的治療が第一選択となることが多いです。