社会福祉士の過去問 第35回(令和4年度) 人体の構造と機能及び疾病 問7
この過去問の解説 (3件)
注意欠如・多動症(ADHD)、自閉症スペクトラム障害、学習障害のそれぞれの特性や違いについて整理して記憶しましょう。
ADHDの有病率は学齢期で 3%から7%です。
脳の成熟に伴い多動性、衝動性が 12 歳頃を境に減弱することが多くなってきます。成人期においては ADHD の診断基準を満たさなくなることも出てきます。
学校でも家庭でも症状が現れます。
判断基準は、年齢ではありません。12歳前にいくつかの症状について、6 カ月持続したことで満たすことで判断します。
治療においては、心理社会的治療が優先されます。薬物療法を行う場合がありますが、合わせて行うこととなっています。
本設問に登場する注意欠如・多動症(ADHD)は、不注意優勢型、多動性・衝動性優勢型、混合型に大別されます。
✕ 調査資料にもよりますが、学童期の有病率は数パーセント程とされています。発症率としては男児が女児の約2倍となっています。
〇 多動性の症状は、年齢を重ねて青年期や成人期になるにつれ、減少傾向となると言われています。ただし、年齢を重ねても生活の困難さが残る事が多いとされています。
✕ 注意力散漫な状態や、多動な状態が見られますが、その症状は学校のみではなく家庭でも見られます。
✕ DSM-5では、少なくとも12歳前に症状が見られる事を診断基準としています。診断年齢のピークは8~10歳と言われています。
✕ 当事者を取り巻く社会で生活しやすくできるよう、環境調整を行うなど心理社会的な支援が第一選択となります。薬物療法が第一選択となる事はありません。
正解は、「多動性の症状は、青年期及び成人期には改善することが多い。」です。
注意欠如・多動症(ADHD)は不注意や多動・衝動性などの発達障害です。
❌ 学童期の有病率は5〜7%です。
⭕️ 注意欠如・多動症(ADHD)が完治することではありませんが、多動性の症状は成長と共に落ち着いてくることが多いです。
❌ 学校と家庭では環境が異なるため、発症しやすい症状が異なる場合もあるが、症状がみられないことはないです。
❌ DSM-5では、少なくとも12歳以前の症状を診断基準としています。
注意欠如・多動症(ADHD)は2歳頃から症状が見られることもありますが、診断は7歳以降が多いです。
❌ 治療は「心理社会的治療」と「薬物治療」が主に行われます。
まず環境調整などの心理社会的治療から始まり、必要に応じて薬物治療も追加されます。
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