1級土木施工管理技士 過去問
平成25年度 択一式
問90 ((旧)平成25年〜27年度 問90)

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問題

1級土木施工管理技士試験 平成25年度 択一式 問90((旧)平成25年〜27年度 問90) (訂正依頼・報告はこちら)

アスファルト舗装の品質管理にあたっての留意事項に関する次の記述のうち、適当でないものはどれか。
  • 工事施工途中で作業員や施工機械などの組合せを変更する場合は、品質管理の各項目に関する試験頻度を増し、新たな組合せによる品質の確認を行う。
  • 現在の作業の進め方によって受注者が定めた品質管理の限界を十分満足する場合でも、それ以降において工程の初期段階に増加した試験の頻度は減らすことができない。
  • 品質管理の結果を工程能力図にプロットし、その結果が品質管理の限界をはずれた場合、あるいは一方に片寄っているなどの結果が生じた場合には、直ちに試験頻度を増やして異常の有無を確認する。
  • 各工程の初期においては、その時点の作業員や施工機械などの組合せによる作業工程を速やかに把握しておくとともに、品質管理の各項目に関する試験の頻度を適切に増しておく。

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この過去問の解説 (3件)

01

1 . 工事施工途中で作業員や施工機械などの組合せを変更する場合は、品質管理の各項目に関する試験頻度を増し、新たな組合せによる品質の確認を行います。
よって、1は正しいです。

2 . 現在の作業の進め方によって受注者が定めた品質管理の限界を十分満足する場合でも、それ以降において工程の初期段階に増加した試験の頻度は減らすことができます。試験頻度を減らすことは経済的ですので、理にかなっているといえます。
よって、2は誤っています。

3 . 品質管理の結果を工程能力図にプロットし、その結果が品質管理の限界をはずれた場合、あるいは一方に片寄っているなどの結果が生じた場合には、直ちに試験頻度を増やして異常の有無を確認します。
よって、3は正しいです。

4 . 各工程の初期においては、その時点の作業員や施工機械などの組合せによる作業工程を速やかに把握しておくとともに、品質管理の各項目に関する試験の頻度を適切に増しておきます。
よって、4は正しいです。

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02

正解は 2 です。
管理限界を満足していることが確認できればそれ以降の試験頻度は減らすことができます。

その他の選択肢は下記の通りです。

1 施工途中で作業員や施工機械などの変更する場合は,品質管理の各項目に関する試験頻度を増し,新たな組合せによる品質の確認を行う。は適当です。

3 品質管理の結果を工程能力図にプロットし,その結果が品質管理の限界をはずれた場合,あるいは一方に片寄っているなどの結果が生じた場合には,直ちに試験頻度を増やして異常の有無を確認する。は適当です。

4 各工程の初期においては,その時点の作業員や施工機械などの組合せによる作業工程を速やかに把握しておくとともに,品質管理の各項目に関する試験の頻度を適切に増しておく。は適当です。

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03

アスファルト舗装の品質管理では、作業条件や工程の変化に応じた試験頻度の調整や、品質管理限界を超えた際の対応などが定められています。
この問題は、その留意事項の中で 不適当な記述 を選ぶものです。

選択肢1. 工事施工途中で作業員や施工機械などの組合せを変更する場合は、品質管理の各項目に関する試験頻度を増し、新たな組合せによる品質の確認を行う。

正しい。変更によって品質に影響が出る可能性があるため、頻度を増して確認する必要があります。

選択肢2. 現在の作業の進め方によって受注者が定めた品質管理の限界を十分満足する場合でも、それ以降において工程の初期段階に増加した試験の頻度は減らすことができない。

誤り。品質が安定していると確認できれば、試験頻度を減らすことが認められています。

選択肢3. 品質管理の結果を工程能力図にプロットし、その結果が品質管理の限界をはずれた場合、あるいは一方に片寄っているなどの結果が生じた場合には、直ちに試験頻度を増やして異常の有無を確認する。

正しい。管理図の結果を見て迅速に対応するのは基本です。

選択肢4. 各工程の初期においては、その時点の作業員や施工機械などの組合せによる作業工程を速やかに把握しておくとともに、品質管理の各項目に関する試験の頻度を適切に増しておく。

正しい。初期段階は不安定要素が多いため、頻度を増すことが必要です。

まとめ

アスファルト舗装の品質管理では、作業員や施工機械の組合せが変わると品質に影響するため試験頻度を増やすことや、初期段階では安定性を確認するため頻度を増やすことが必要です。

また、管理図の結果で異常が疑われる場合にも、追加試験による確認が求められます。

ただし、品質が安定して限界を十分に満足していることが確認できた場合には、初期に増加させた試験頻度を減らすことが認められており、「減らすことができない」とする記述は誤りです。

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