二級ボイラー技士の過去問 令和3年10月公表 関係法令 問38

正解は、2です。

原則としてボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーは，次の場合です。

ボイラー及び圧力容器安全規則 第二十四条 ボイラー取扱作業主任者の選任

※貫流ボイラーは、伝熱面積に10分の1を乗じた値を伝熱面積とします。

《特級ボイラー技士》

・伝熱面積500m²以上（すべてのボイラーが対象）

・一級，二級で取扱えるボイラー

《一級ボイラー技士》

・伝熱面積25m²以上 500m²未満（貫流ボイラー250m²以上）

・二級で取扱えるボイラー

《二級ボイラー技士》

・伝熱面積25m²未満（貫流ボイラーは250m²未満）

（注意事項）

・貫流ボイラーは，伝熱面積に10分の1を乗じた値が伝熱面積となります。

・電気ボイラーは，設備容量20kWを伝熱面積1m²とみなします。

《ボイラー取扱技能講習会修了者》

・蒸気ボイラーで伝熱面積3m²以下のもの。または，胴の内径750mm以下かつ胴の長さ1300mm以下のもの。

・温水ボイラーで伝熱面積14m²以下のもの。

・貫流ボイラーで30m²以下のもの。（気水分離器が有るものは，内径が400mm以下でかつ，内容積が0.4m³以下のもの。）

設問2のボイラーは，伝熱面積4m²の蒸気ボイラーで，胴の内径が800mm，長さが1500mmのものであり、ボイラー取扱技能講習会修了者では取扱えません。

2級以上のボイラー技士資格が必要になります。

正解は、　２　です。

１．ボイラー技士でなくても取り扱うことができます。

温水ボイラーは、伝熱面積14m²以下のものは小規模ボイラーとなる為、ボイラー取扱い技能講習者が取扱えます。

２．ボイラー技士でなければ取り扱うことができません。

蒸気ボイラーは、伝熱面積が３m²より大きい場合、又は、胴の内径が750mmより大きく、かつ、胴の長さが1300mmより大きい場合は、ボイラー技士でなくては取扱えません。よって、問題文は、ボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーに該当します。

３．ボイラー技士でなくても取り扱うことができます。

貫流ボイラーは、伝熱面積30m²以下であれば、ボイラー取扱い技能講習者が取扱えます。

４．ボイラー技士でなくても取り扱うことができます。

伝熱面積が3m²以下の蒸気ボイラーは、ボイラー取扱い技能講習者が取扱えます。

５．ボイラー技士でなくても取り扱うことができます。

電気ボイラーの伝熱面積換算方法は、20kwを1m²として算出します。60kwは、伝熱面積3m²に該当しますので、ボイラー取扱い技能講習者が取扱えます。

【同一テーマでの出題回数】★★（H27/4～R3/4公表分）

「労働安全衛生法」第六十一条第一項の政令で定める業務として、「労働安全衛生法施行令」第二十条第三号に「ボイラー（小型ボイラーを除く。）の取扱いの業務」が規定されています。

さらに、「ボイラー及び圧力容器安全規則」第二十三条第2項で、「事業者は、前項本文の規定にかかわらず、「労働安全衛生法施行令」第二十条第五号イからニまでに掲げるボイラーの取扱いの業務については、ボイラー取扱技能講習を修了した者を当該業務に就かせることができる。」とあり、ボイラー技士でなくても取り扱うことができる以下のボイラーが列記されています。

イ　胴の内径が七百五十ミリメートル以下で、かつ、その長さが千三百ミリメートル以下の蒸気ボイラー

ロ　伝熱面積が三平方メートル以下の蒸気ボイラー

ハ　伝熱面積が十四平方メートル以下の温水ボイラー

ニ　伝熱面積が三十平方メートル以下の貫流ボイラー（気水分離器を有するものにあつては、当該気水分離器の内径が四百ミリメートル以下で、かつ、その内容積が〇・四立方メートル以下のものに限る。）

本問は、上記イ～ロに該当するかどうかが回答の判断基準となります。