二級ボイラー技士の過去問 令和4年10月公表 関係法令 問4

【同一テーマでの出題回数】★★★★★★（H27/4～R4/4公表分）

ボイラーの伝熱面積の算定方法は、「ボイラー及び圧力容器安全規則」第二条に規定されています。同条一号で「水管ボイラー及び電気ボイラー以外のボイラー」、二号では「貫流ボイラー以外の水管ボイラー」、三号で「貫流ボイラー」、四号「電気ボイラー」に分けそれぞれ伝熱面積の算定方法が規定されています。規定では、電気ボイラーを除き、燃焼ガス（火気、燃焼ガスその他の高温ガス）に触れる本体の面で、その裏面が水又は熱媒に触れるものの面積とあり、水管ボイラーの「蒸気ドラム」が算入しない部分となります。これまでにも、「伝熱面積に算入しない部分」として挙げられているものは、「過熱器」「空気予熱器」があります。

ボイラーの伝熱面積についての規定は、ボイラー則第２条に、水管ボイラー、貫流ボイラーなど、各ボイラーの伝熱面積の算定について規定されています。

しかし、ボイラーの構造の名称、煙管、炉筒などの名称は出てきません。

条文では「ひれが長手方向に取り付けられており、かつ、ひれの両面が燃焼ガス等に触れる水管」のような表現が多用され、推測として、煙管や炉筒と思われる書き方がされています。水管や管寄せという語句は出てくるだけです。

しかし、ボイラー構造から、管寄せ・煙管・水管・炉筒は、水と燃焼ガスが接触するものですので、伝熱面積が必要なものです。

伝熱面積の定義に関する問題です。