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二級ボイラー技士の過去問 令和5年4月公表 関係法令 問7

問題

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ボイラーの取扱いの作業について、法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できるボイラーは、次のうちどれか。
ただし、他にボイラーはないものとする。
   1 .
最大電力設備容量が450kWの電気ボイラー
   2 .
伝熱面積が30m2の鋳鉄製蒸気ボイラー
   3 .
伝熱面積が40m2の炉筒煙管ボイラー
   4 .
伝熱面積が30m2の煙管ボイラー
   5 .
伝熱面積が30m2の鋳鉄製温水ボイラー
( 二級ボイラー技士試験 令和5年4月公表 関係法令 問7 )
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この過去問の解説 (2件)

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ボイラー取扱作業主任者に関する問題です。

二級ボイラー技士が選任できるボイラー条件は「伝熱面積が25m²未満」という条件があります。

算定についての例外は

・貫流ボイラーと他のボイラーを混用する場合、貫流ボイラーの伝熱面積は「1/10」で計算する。

・電気ボイラーは、電気設備容量20kwを1m2と換算する。

・廃熱ボイラーは、伝熱面積は「1/2」で計算する。

というものがあります。

選択肢1. 最大電力設備容量が450kWの電気ボイラー

選任できます。

電気ボイラーは、電気設備容量20kwを1m2と換算する為、22.5m²になります。

伝熱面積が25m²未満になる為、選任ができます。

選択肢2. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製蒸気ボイラー

選任できません。

伝熱面積が25m²を超えてしまう為、選任できません。

選択肢3. 伝熱面積が40m2の炉筒煙管ボイラー

選任できません。

伝熱面積が25m²を超えてしまう為、選任できません。

選択肢4. 伝熱面積が30m2の煙管ボイラー

選任できません。

伝熱面積が25m²を超えてしまう為、選任できません。

選択肢5. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製温水ボイラー

選任できません。

伝熱面積が25m²を超えてしまう為、選任できません。

まとめ

伝熱面積の算出方法に関してはよく出題されています。

換算できるように、しっかりと把握しておきましょう。

付箋メモを残すことが出来ます。
1

この問題では、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できるボイラーの規定に注目することが重要です。法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できるのは、伝熱面積の合計が25平方メートル未満のボイラーです。但し、貫流ボイラーのみ、伝熱面積の合計が250平方メートル未満と定められています。また、電気ボイラーの場合、電気設備容量20kWを1平方メートルと換算します。

選択肢1. 最大電力設備容量が450kWの電気ボイラー

正しいです。450kWを20kWで割ると22.5平方メートルとなり、25平方メートル未満です。従って、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できます。

選択肢2. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製蒸気ボイラー

誤りです。伝熱面積が25平方メートル以上のため、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢3. 伝熱面積が40m2の炉筒煙管ボイラー

誤りです。伝熱面積が25平方メートル以上のため、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢4. 伝熱面積が30m2の煙管ボイラー

誤りです。伝熱面積が25平方メートル以上のため、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢5. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製温水ボイラー

誤りです。伝熱面積が25平方メートル以上のため、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できません。

まとめ

ボイラー取扱作業主任者の資格要件は、ボイラーの種類や伝熱面積によって異なります。特に電気ボイラーの場合は、電気設備容量を伝熱面積に換算する必要があります。

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