二級ボイラー技士の過去問
令和5年4月公表
関係法令 問7

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問題

二級ボイラー技士試験 令和5年4月公表 関係法令 問7 (訂正依頼・報告はこちら)

ボイラーの取扱いの作業について、法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できるボイラーは、次のうちどれか。
ただし、他にボイラーはないものとする。
  • 最大電力設備容量が450kWの電気ボイラー
  • 伝熱面積が30m2の鋳鉄製蒸気ボイラー
  • 伝熱面積が40m2の炉筒煙管ボイラー
  • 伝熱面積が30m2の煙管ボイラー
  • 伝熱面積が30m2の鋳鉄製温水ボイラー

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この過去問の解説 (3件)

01

ボイラー取扱作業主任者に関する問題です。

二級ボイラー技士が選任できるボイラー条件は「伝熱面積が25m²未満」という条件があります。

 

算定についての例外は

 

・貫流ボイラーと他のボイラーを混用する場合、貫流ボイラーの伝熱面積は「1/10」で計算する。

・電気ボイラーは、電気設備容量20kw(※令和5年より60kwに改定を1m2と換算する。

・廃熱ボイラーは、伝熱面積は「1/2」で計算する。

 

というものがあります。

選択肢1. 最大電力設備容量が450kWの電気ボイラー

選任できます。

 

電気ボイラーは、電気設備容量20kwを1m2と換算する為、22.5m²になります。

伝熱面積が25m²未満になる為、選任ができます。

 

ボイラー及び圧力容器安全規則の一部改正(令和5年12月18日施行)により、伝熱面積の算定方法について要件の変更がありました。

改正前)20kw 改正後)60kw

https://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-2/hor1-2-378-1-0.htm

選択肢2. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製蒸気ボイラー

選任できません。

 

伝熱面積が25m²を超えてしまう為、選任できません。

選択肢3. 伝熱面積が40m2の炉筒煙管ボイラー

選任できません。

 

伝熱面積が25m²を超えてしまう為、選任できません。

選択肢4. 伝熱面積が30m2の煙管ボイラー

選任できません。

 

伝熱面積が25m²を超えてしまう為、選任できません。

選択肢5. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製温水ボイラー

選任できません。

 

伝熱面積が25m²を超えてしまう為、選任できません。

まとめ

伝熱面積の算出方法に関してはよく出題されています。

換算できるように、しっかりと把握しておきましょう。

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02

この問題では、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できるボイラーの規定に注目することが重要です。法令上、ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できるのは、伝熱面積の合計が25平方メートル未満のボイラーです。但し、貫流ボイラーのみ、伝熱面積の合計が250平方メートル未満と定められています。また、電気ボイラーの場合、電気設備容量20kW(※令和5年より60kwに改定)を1平方メートルと換算します。

選択肢1. 最大電力設備容量が450kWの電気ボイラー

正しいです。450kWを20kWで割ると22.5平方メートルとなり、25平方メートル未満です。従って、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できます。

 

ボイラー及び圧力容器安全規則の一部改正(令和5年12月18日施行)により、伝熱面積の算定方法について要件の変更がありました。

改正前)20kw 改正後)60kw

https://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-2/hor1-2-378-1-0.htm

選択肢2. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製蒸気ボイラー

誤りです。伝熱面積が25平方メートル以上のため、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢3. 伝熱面積が40m2の炉筒煙管ボイラー

誤りです。伝熱面積が25平方メートル以上のため、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢4. 伝熱面積が30m2の煙管ボイラー

誤りです。伝熱面積が25平方メートル以上のため、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢5. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製温水ボイラー

誤りです。伝熱面積が25平方メートル以上のため、このボイラーの取扱いの作業には二級ボイラー技士を選任できません。

まとめ

ボイラー取扱作業主任者の資格要件は、ボイラーの種類や伝熱面積によって異なります。特に電気ボイラーの場合は、電気設備容量を伝熱面積に換算する必要があります。

参考になった数10

03

ボイラー取扱作業主任者として二級ボイラー技士を選任できる条件として、伝熱面積が25m²未満と定められています。他にも例外がありますが、この問題は消去法で求める事が出来るので、問題文を確認してみましょう。

選択肢1. 最大電力設備容量が450kWの電気ボイラー

正しい記述です。

例外として電気ボイラーは、電気設備容量20kwを1m2と換算すると定められているので、450kWを20で割ると22.5となり、25㎡以下なので二級ボイラー技士を選任できます。

まともに考えると、この選択肢になりますが、先に他の選択肢を見ると消去法で求める事ができます。

 

ボイラー及び圧力容器安全規則の一部改正(令和5年12月18日施行)により、伝熱面積の算定方法について要件の変更がありました。

改正前)20kw 改正後)60kw

https://www.jaish.gr.jp/anzen/hor/hombun/hor1-2/hor1-2-378-1-0.htm

選択肢2. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製蒸気ボイラー

誤った記述です。

伝熱面積が30m2は25m2以上なので、二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢3. 伝熱面積が40m2の炉筒煙管ボイラー

誤った記述です。

伝熱面積が40m2は25m2以上なので、二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢4. 伝熱面積が30m2の煙管ボイラー

誤った記述です。

伝熱面積が30m2は25m2以上なので、二級ボイラー技士を選任できません。

選択肢5. 伝熱面積が30m2の鋳鉄製温水ボイラー

誤った記述です。

伝熱面積が30m2は25m2以上なので、二級ボイラー技士を選任できません。

まとめ

この問題に限っては、誤った選択肢の記述が全て分かりやすい数値だったのですぐに解く事が出来ましたが、最低限、二級ボイラー技士を選任できる条件として、伝熱面積が25m²未満だけはしっかり覚えておきましょう。

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