保育士の過去問
令和6年(2024年)前期
子ども家庭福祉 問16

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この過去問の解説 (1件)

01

この問いでは、保育所等数の割合について聞かれています。

 

厚生労働省が発表したデータによると、保育所が23,899か所、特定地域型保育事業所が7,474か所、

幼保連携型認定こども園が6,475か所、幼稚園型認定こども園等が1396か所となっているため、

A→特定地域型保育事業所、B→幼保連携型認定こども園、C→幼稚園型認定こども園等が正解です。

 

ちなみに、特定地域型保育事業所には、小規模保育事業、家庭的保育事業、

事業所内保育事業及び居宅訪問型保育事業が含まれており、他の事業所は横ばいですが、こちらは年々増加傾向にあります。

選択肢1. A:特定地域型保育事業    B:幼保連携型認定こども園  C:幼稚園型認定こども園等

A:特定地域型保育事業  

B:幼保連携型認定こども園

C:幼稚園型認定こども園等

 

よって、正解です。

まとめ

待機児童数は、年々減少傾向にあります。

これから利用する子どもも減少していくため、これからは保護者が施設を選ぶ時代です。

保育の質を大切にしていきましょう。

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