二級建築士の過去問
平成27年（2015年）
学科3（建築構造） 問14

正解は5です。


1、コンクリートではひび割れが生じると引張応力を伝達することができなくなるため、計算において引張応力度は無視して算出します。
したがって正しい記述となります。

2、コンクリートの長期許容圧縮応力度は設計基準強度の1/3倍になります。
短期許容圧縮応力度は、長期許容圧縮応力度の2倍とするため設計基準強度の2/3倍となります。
したがって正しい記述となります。

3、圧縮力の働く部分では、かぶり部分に関わらず応力負担を考慮しなければならないため、鉄筋に対するコンクリートのかぶり部分も圧縮力を負担するものとします。
したがって正しい記述となります。

4、床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合は建築基準法にて0.2%以上と規定されています。
したがって正しい記述となります。

5、部材の曲げ破壊は粘りのある破壊であり、曲げ降伏に至った後も耐力を保ちます。
建築物の崩壊につながる脆性な破壊は、せん断破壊が生じた瞬間に建物が崩壊します。
そのため曲げ破壊よりもせん断破壊が先行しないように設計しなければなりません。
したがって誤りの記述となります。

正解は５

脆性的な破壊はせん断破壊により生じます。
通常、せん断破壊より曲げ破壊が
先行するように設計します。よって、誤りです。

正解は5です。


1、 部材の曲げモーメントに対する断面算定においては、一般にコンクリートの引張応力度を無視してもいいです。
したがって正しい記述となります。

2、コンクリートの許容応力度・材料強度は、設計基準強度（Ｆc）から算出されます。長期許容応力度はＦc×1/3、短期許容応力度はＦc×2/3で求められます。
したがって正しい記述となります。

3、許容応力度設計において、圧縮力の働く部分では、鉄筋に対するコンクリートのかぶり部分も圧縮力を負担するものとして設計します。
したがって正しい記述となります。

4、床スラブ各方向の全幅について、コンクリート全断面積に対する鉄筋全断面積の割合は0.2%以上とします。
したがって正しい記述となります。

5、「曲げ破壊」ではなく、「せん断破壊」が脆性的な破壊であり、建築物の崩壊につながるおそれがあります。
そのため、せん断耐力　＞　曲げ耐力　となるように設計をします。
したがって誤った記述となります。