一級建築士の過去問
令和4年（2022年）
学科4（構造） 問15

正しいです。

鉄骨梁のせいが、スパンの1／15以下の場合は、変形又は振動により、建築物に支障が起こらないかどうかを確認する必要があります。

（固定荷重及び積載荷重による最大たわみ × 変形増大係数／部材の有効長さ　≦　250）

正しいです。

埋込み型柱脚の場合、曲げモーメントとせん断力は、鋼柱の埋込み部と基礎コンクリートの間の支圧力により、伝達させます。

正しいです。

冷間成形角型鋼管柱の耐震計算をルート1−1とした場合、標準せん断力係数を0.3以上とし、柱に生じる応力を割り増して、許容応力度の検討を行う必要があります。

誤りです。

地震時に梁端部が塑性化するH型鋼梁の場合、十分に塑性変形が生じるまで横座屈しないよう、保有耐力横補剛を設ける必要があります。

従って、許容曲げ応力度を圧縮フランジ支点間距離を用いて算定しただけでは、十分な塑性変形能力が確保されているものとは判断できません。

正しいです。

鉄骨梁のせいがスパンの1／15以下の場合、変形や振動によって建築物に使用上の支障が起こらないかどうかを確認する必要があります。

正しいです。

埋込み型柱脚の場合、鉄骨の曲げモーメントとせん断力は、柱の埋め込み部と基礎コンクリートの間の支圧により基礎に伝達させます。

正しいです。

冷間成形角型鋼管柱を用いた建築物の耐震計算をルート1−1とした場合、標準せん断力係数を0.3以上とするとともに、柱に生じる応力を割増して許容応力度の検討を行う必要があります。

誤りです。

地震時に梁端部が塑性化するH型鋼梁の場合、十分に塑性変形が生じるまで横座屈しないよう保有耐力横補剛を設ける必要があります。

十分な塑性変形能力が確保されているかを判断するには、許容曲げ応力度を圧縮フランジ支点間距離を用いて算定しただけでは不十分です。

正しいです。

鉄骨梁のせいがスパンの1／15以下の場合

変形や振動により、建築物に支障が起こらないか確認する必要があります。

正しいです。

埋込み型柱脚の場合、鉄骨の曲げモーメントとせん断力は

柱の埋込部と基礎コンクリートの間の支圧力により基礎に伝達させます。

正しいです。

冷間成形角型鋼管柱の耐震計算をルート1−1とした場合、以下とする必要があります。

・標準せん断力係数Coを0.3以上とすること。

・柱に生じる応力を割り増して、許容応力度の検討を行うこと。

誤りです。

地震時に梁端部が塑性化するH型鋼梁の場合、塑性変形が十分に生じるまで横座屈させないために、保有耐力横補剛を設ける必要があります。

そのため、許容曲げ応力度を圧縮フランジ支点間距離を用いて算定するだけでは、十分な塑性変形能力が確保されているとは言えません。