二級建築士の過去問
平成27年（2015年）
学科2（建築法規） 問8

正解は1です。

1、該当条文は令第38条 第6項になります。
原則、基礎に木ぐいを使用する場合、常水面下にあるようにしなければいけません。
ただし平屋建て木造の場合はその限りではないため今回は除外となります。
よって設問は不適当となります。

2、該当条文は令第42条第1項第二号になります。
原則、最下階の柱の下部には土台を設けなければいけません。
ただし第二号において、地盤が軟弱な区域として特定行政庁の指定する区域以外の区域内においては足固めを使用した場合、土台を設けなくてもよいとあります。
よって正しい記述となります。

3、該当条文は令第62条の5 第1項になります。
原則、補強コンクリートブロック造の耐力壁には臥梁（がりょう）が必要です。
ただし、第1項のただし書きにおいて耐力壁の壁頂に鉄筋コンクリート造の屋根版が接着する場合は、鉄筋コンクリート造の臥梁を設けなくてもよいとあります。
よって正しい記述となります。

4、該当条文は令第65条になります。
条文通りの記述となります。
よって正しい記述となります。

5、該当条文は令第93条の表になります。
表より砂質地盤の長期は 50 kN/㎡ です。
短期は長期の2倍となり 100 kN/㎡ となります。
よって正しい記述となります。

正解は設問１です。

設問１　建築基準法施行令第38条6項により、平屋建ては除かれているため、誤りです。

設問２　建築基準法施行令第42条1項の但し書きに記載されている通りです。

設問３　建築基準法施行令第56条に記載されている通りです。

設問４　建築基準法施行令第65条に記載されている通りです。

設問５　建築基準法施行令第93条の表に記載されている通りです。短期は長期の数値の2倍です。