二級建築士の過去問 平成27年（2015年） 学科2（建築法規） 問13

正解は2です。

1、該当条文は法別表第2 (い)項 第九号、令第130条の4 第二号になります。
児童厚生施設は、600㎡以内であれば建築可能です。
よって建築することができます。

2、該当条文は法別表第2 (ろ)項 第二号、令第130条の5の2 第五号になります。
学習塾は、床面積150㎡以内かつ2階以下が条件です。
よって建築してはいけません。

3、該当条文は法別表第2 (に)項になります。
貸本屋は(に)項に該当しないので、建築してはならないものから除かれます。
よって建築することができます。

4、該当条文は法別表第2 (を)項になります。
共同住宅は(を)項に該当しないので、建築してはならないものから除かれます。
よって建築することができます。

5、該当条文は法別表第2 (わ)項になります。
銀行の支店は(わ)項に該当しないので、建築してはならないものから除かれます。
よって建築することができます。

正解は設問２です。

設問１　建築基準法施行令　第130条の4二号より、建築できます。

設問２　法別表第２及び、建築基準法施行令　第130条の5の2五号より、学習塾は150㎡を超える場合は建築不可です。

設問３　法別表第２により、建築できます。

設問４　法別表第２により、建築できます。

設問５　法別表第２により、建築できます。

法第48条及び別表第2により、第二種低層住居専用地域内において「学習塾」は、その用途に供する部分の床面積の合計が150㎡以内かつ2階以下に限り建築することができます。