二級建築士の過去問
令和元年（2019年）
学科2（建築法規） 問14

　複数区域が存在する用途確認になりますが、建築物又は敷地が過半に属している地域を採用するため「第一種住居地域」に属していることになります。

1. 建築可能です
　老人福祉センターは、一種低層・二種低層・田園住居地域で600㎡以下で建築可能になります。
一種住居地域は、面積関係なく建築可能です。

2. 建築可能です
　一種住居地域のホテルは、規模に関係なく建築可能になります。

3. 建築可能です
　銀行の支店は、一種中高層住居専用地域から建築することができるため、一種住居地域では建築可能となります。

4. 建築可能です
　ゴルフの練習場は、二種中高層住居専用地域より建築不可になります。よって、一種住居地域では建築可能となります。

5. 建築不可です
　ぱちんこ屋は、二種住居地域では10,000㎡以下で建築可能ですが、一種住居地域では建築不可となります。

正解は５です。

建築物の敷地が複数の用途地域にまたがる場合は、敷地の過半を占める用途地域の制限を採用します。
つまり、この場合は第一種住居地域になります。

１．新築できます。
　法別表２（ほ）より、建築してはいけない建築物には該当しません。

２．新築できます。
　法別表２（ほ）より、建築してはいけない建築物には該当しません。

３．新築できます。
　法別表２（ほ）より、建築してはいけない建築物には該当しません。

４．新築できます。
　法別表２（ほ）より、建築してはいけない建築物には該当しません。

５．新築してはいけません。
　法別表２（ほ）より、パチンコ屋等に類するものは建築してはならないと規定されています。