二級建築士 過去問
令和4年（2022年）
問57 (学科3（建築構造） 問7)

暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する場合、積載荷重は、建築物の実況に応じて低減した数値によるものとします。

したがって正しい記述となります。

多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の『0.7倍』の数値とします。

したがって誤った記述となります。

許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数C₀は、原則として、0.3以上とします。

したがって正しい記述となります。

P（地震力）＝ W（建物重量）× ｋ（水平震度） となります。

W（建物重量）は 固定荷重 + 積載荷重 です。

したがって正しい記述となります。

地下外壁面には、土圧と地下水位以深の水圧がかかります。

したがって正しい記述となります。

正。

暴風時における建築物の転倒、柱の引抜き等を検討する際、建築物の実況に応じて積載荷重は低減した数値によるものとします。

誤。

多雪区域において、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重は、短期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重の「0.7倍」の数値とするため、誤りです。

正。

許容応力度等計算において、地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の標準せん断力係数C₀は、原則として0.3以上とします。

正。

設問を式に表すと、「地震力 = (固定荷重 + 積載荷重)×水平震度k」となり、正しいです。

また、地下部分の地震層せん断力の場合は、

「地震層せん断力 = (固定荷重 + 積載荷重)×水平震度

　+ 地上部分から伝わる地震層せん断力」となります。

正。

地下水位以深に位置する地下外壁面に対しては、土圧だけでなく、水圧も考慮する必要があります。

この選択肢は正しいです。

建築物に荷重が積載されている場合には、暴風時に倒れにくくなるため適切な検証ができません。

そのため建築物の転倒や柱の引抜き等を検討する際には、建築物の実況に応じて積載荷重を低減した数値とする必要があります。

この選択肢は不適当です。

多雪地域においては、長期に生ずる力の計算に用いる積雪荷重として、短期に生ずる力に用いる積載荷重の0.7倍とすることが適切です。
参考に地震時・暴風時の計算に用いる積雪荷重については、短期の0.35倍となります。

この選択肢は正しいです。

許容応力度等計算を行う場合、標準せん断力係数Ｃ0は0.2以上とします。

特に地盤が著しく軟弱な区域として指定された区域内における木造の建築物の場合は、C₀を0.3以上とする必要があります。

この選択肢は正しいです。

建築物の地下部分の各部分に作用する地震力を計算する場合、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に水平震度を乗じて計算するため正しいです。

この選択肢は正しいです。

地下水位以深に位置する地下外壁面に対しては、土圧だけでなく、水圧も考慮する必要があるため正しいです。