第三種電気主任技術者の過去問
令和4年度（2022年）上期
電力 問11

正しいです。

設問のとおりです。

正しいです。

パルスレーダ法は、パルス電圧を入力し、それが反射して戻ってくるまでの時間を計測することで、故障点までの距離を計算する方法です。

地絡の場合と断線の場合のどちらであっても、パルス電圧は反射するため、両者に適用可能です。

正しいです。

設問のとおりです。

正しいです。

設問のとおりです。

誤りです。

マーレーループ法では、地絡が発生した場合に、そのブリッジ回路上の抵抗値の違いを利用して、地絡箇所を特定することが出来ます。

しかし断線した場合では、その等価回路はブリッジ回路にならないため、マーレーループ法で断線箇所を特定することは出来ません。

こちらが正答です。

マーレーループ法は断線事故に適用できません。

問題文の通りです。

故障点位置標定は、地中送電線路で地絡事故や断線事故が発生した際に、事故点の位置を標定して地中送電線路を迅速に復旧させるために必要となります。

問題文の通りです。

パルスレーダ法は、健全相のケーブルと故障点でのサージインピーダンスの違いを利用して、故障相のケーブルの一端からパルス電圧を入力してから故障点でパルス電圧が反射して戻ってくるまでの時間を計測し、ケーブル中のパルス電圧の伝搬速度を用いて故障点を標定する方法です。

問題文の通りです。

静電容量測定法は、ケーブルの静電容量と長さが比例することを利用し、健全相と故障相のそれぞれのケーブルの静電容量の測定結果とケーブルのこう長から故障点を標定する方法です。

問題文の通りです。

マーレーループ法は、並行する健全相と故障相の2本のケーブルに対して電気抵抗計測に使われるブリッジ回路を構成し、ブリッジ回路の平衡条件とケーブルのこう長から故障点を標定する方法です。

それぞれの測定方法の特徴から、

地絡事故にはパルスレーダ法とマーレーループ法が適用できます。

断線事故には静電容量測定法とパルスレーダ法が適用できます。

マーレーループ法は、健全相のない断線事故には適用できません。