看護師 過去問
第113回
問2 (午前 問2)

×：

自宅は17.2%となっています。

〇：

病院 65.9%と全体の６割を占め、

最も多いです。

1950年から死亡場所は

病院・診療所が増加傾向し、
自宅が減少傾向でした。
しかし、核家族化、超高齢社会となったことで
亡くなる直前に医療機関に入院し、
そのまま亡くなるケースが多いことが

理由として考えられます。

×：

老人ホームは10%となっています。

×：

介護老人保健施設 3.5%となっています。

 

厚労省が公表している人口動態統計月報年計(概数）には、悪性新生物つまり腫瘍による死因が死亡理由の第1位と示しています。

このことから、治療中の死因が最も多いと考えると、病院で亡くなる人の数が多いと推測されますので、病院が正解になります。

自宅での死亡は、在宅医療や訪問介護の普及に伴い増加傾向にありますが、

令和3年（2021年）の人口動態統計によれば、全体の約12.6％にとどまっています。

多くの家族が自宅での看取りを望む一方、医療的なサポートが必要な場合は病院に依頼するケースが多く、

病院での死亡が依然として主流です。

病院での死亡が最も多く、全体の約70.4％を占めています。

これは日本の医療が急性期医療を中心としているため、終末期ケアや重症患者の治療が主に病院で行われることが背景にあります。病院での死亡が主流であるため、この選択肢が正解です。

老人ホームなどの介護施設での死亡は、介護が必要な高齢者が増加する中で徐々に増えていますが、

全体の約6.1％にとどまっています。

介護施設では、医療ケアの体制が整っていない場合も多く、終末期になると病院に搬送されることが多いです。

このため、病院に比べて死亡割合は低くなっています。

介護医療院や介護老人保健施設では、医療と介護が一体となったサービスが提供されており、終末期ケアを行うこともあります。

しかし、令和3年のデータによると、全体の死亡割合は約8.7％と、病院に比べると少ないです。

これらの施設では長期療養を行うケースが多いものの、老人ホームなどの介護施設と同様に医療ケアが必要な場合は病院に搬送されることが多いため、死亡割合は低くなっています。