公認心理師の過去問
第1回（2018年）
午前 問77

正解は4と5です。

公認心理師法第42条の2には、「公認心理師は、その業務を行うに当たって心理に関する支援を要する者に当該支援に係る主治の医師があるときは、その指示を受けなければならない」とあります。

1．→主治医や産業医の許可なく、公認心理師がクライエントと勝手に復職準備をしてはいけません。きちんと許可を得てから行います。よって、1は誤りです。

2．→Aは診断書を主治医からもらっているので、公認心理師Bからの情報提供書は必須ではありません。よって、2は誤りです。

3．→Aが職場復帰の段階となったからといって、相談を打ち切るのは適切と言えません。社内の相談室の公認心理師であるため、復職後のケアにもかかわる必要があります。よって、3は誤りです。

4．→Aが自分で人事課に連絡を取るよう促し、復職手続きを進める必要はあります。Aが自分で連絡を取れるよう伝えていくことも復職には必要なため、4は正しいです。

5．→公認心理師Bは休職中の情報を持っているため、「Aの同意を得た上で」産業医にこれまでの経緯を話し必要な対応を協議することは、復職に向けて大事なことです。よって、5は正しいです。

以下に解説します。