公認心理師の過去問
第2回（2019年）
午前 問58

１　記述のとおりです。

２　評価においては、実習指導者の評定や実習生本人の自己評価を考慮し、実習の達成度などの評価基準に基づいて総合的に行うことが望ましいとされているため、記述は誤りとなります。

３　記述のとおりです。

４　公認心理師は業務独占資格ではないため、公認心理師資格を所持していなくともカウンセリング業務を行うことは可能です。実習生において、現場での実習経験を積むことは重要であり、クライエントの同意を得たり、指導者のスーパービジョンを受けたりするなどの手続きを行った上で面接を行うことはあるため、記述は誤りとなります。

５　面接に陪席する場合においても、その旨をクライエントに同意を求める必要があるため、記述は誤りです。

【正解：1と3】

1：記述の通りです。

2：客観的な試験ではなく、実習指導者の評定や、実習生自身の自己評価が適しているとされています。

3：記述の通りです。

4：公認心理師は名称独占資格であって業務独占資格ではないため、公認心理師の資格がない実習生でも面接は可能です（また、そもそも論として、面接が認められないならば、実習生は“実習”の経験を積むことが出来ません）。ただし、適宜SVを受ける、事前にクライアントの同意を得るといった配慮は必要です。

5：いわゆる陪席に関する記述です。この場合、例えばクライアントの不安に対する配慮が必要ですし、また例えば、守秘義務は当然実習生にも課されますから、クライアントの同意を得て行うべきです。

以下に解説します。