公認心理師の過去問
第2回（2019年）
午前 問68

正答は５です。

いじめ問題において、まず行うことは正確な事実確認・事実把握です。その後、事実に基づいて対応を検討することが望ましいとされています。また、対応を検討する際は、担任教師ひとりで抱えこむのではなく、対策組織・委員会で話し合って対応の方針を決めていくことが大切です。

１　AをBやCと引き離すことは対応のひとつであるとは考えられますが、下校中以外の場面でいじめが継続する可能性があり、いじめそのものの解決には必ずしも結び付かないと考えられるため最適とは言えず、誤りとなります。

２　BやCからの謝罪も解決においては重要ですが、事実確認が十分にできていないうちに謝罪を求めても、BやCは「やっていない」として認めない可能性も多分にあります。まずは、BやCからも個別に話を聞いて事実把握に努めるほうが適切であると言え、誤りとなります。

３　Aにいじめられた理由を考えさせることは、Aに問題があると感じさせてしまう可能性もあり、いじめられた児童へのケアとしては最適とは言えず、誤りとなります。担任教師としては、寄り添い、いじめを許さず、守り抜く姿勢を示すことが重要です。

４　２と同様に、双方の話し合いを行うのであれば、事実確認を経てから提案することが望ましいです。さらに、いじめ問題は当事者の家庭だけで取り組む問題ではなく、学校としても保護者と連携を図りながら解決に向けて対応していく必要があります。したがって、誤りとなります。

５　記述のとおりです。

【正解：５】

学校に行きたくないというAの訴えがあり、背景にいじめが考えられるとなれば、5を選ぶことが出来ると思います。

1：他の児童と帰っても、根本的な解決にはなりません。例えばBやCがその児童に対し「Aと帰らない方が良いよ」と言う可能性があります。

2：この場合、BとCが「Aが告げ口した」と捉える可能性があります。

3：いじめられた理由を考えさせようとすると、「いじめられた側に非がある」と受け取られかねません。

4：事実確認もしていない段階で、双方の家族を巻き込むのは尚早です。仮に事実確認を行ってからであっても、家庭に任せるというのは学校の責任を放棄していると言えます。

事実確認について言えば、4以外の1～3においても、全て“事実確認”のプロセスが抜けており、この点からも5以外の選択肢は不適切と考えられます。

以下に解説します。