公認心理師の過去問 第4回（2021年） 午前 問64

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ジョギングなどの運動は不眠時にすすめることは十分あります。しかし、AさんはPTSDの症状による不眠であること、被災直後にジョギングを行うことは現実的でないことからこの場合は適切とは言い難いです。

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Aさんは隣家が土砂に巻き込まれるところを目撃しており、さらに住人は行方不明になっています。生き残った被災者は「自分だけ助かってしまった」という罪責感を抱えやすいです。そこに生き残った使命を考えさせられると負担になることは必須でしょう。

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腹式呼吸をすることでリラックスをすることはできます。しかし、Aさんの状態からリラックスだけで改善をはかることは難しいでしょう。

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必ず発見されるという根拠がないのに、無責任に保証をするのは避けるべきです。約束が守れなかったときに、より症状が悪化したり、信頼関係が築けず治療に繋がりにくくなったりします。

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公認心理師は被災地外から派遣されておりますので、滞在期間が限られています。長期で治療が必要と予測される場合、やはり現地の医療スタッフにAさんの同意を得たうえで伝達するのがよいでしょう。

また、災害時に現場に駆けつけ精神的な支援を行う災害派遣精神医療チーム＜DPAT＞というチームがあります。平成25年に誕生しました。

身体を動かすことで、Aの気分転換が図れる可能性はあります。

しかしながら、Aには、PTSDの可能性があります。

ジョギングなどの運動を勧めることは、この時点で、公認心理師BがAへ行う対応として、最優先される対応ではありません。

Aに精神症状が出現している可能性があるため、迅速に医療機関につなぐことが最優先されます。

Aにフラッシュバックを引き起こさせるような対応は、不適切です。

Aがリラックスをできるための具体的アドバイスは、参考になったり役に立ったりすると考えられます。

しかしながら、現在のAの状態は、すぐにでも医師の診察を受けてもらい、必要な治療を受けてもらう状態にあると推察されます。

そのため、医療機関へつなぐための対応が最優先されます。

行方不明になった住人が必ず発見されると保証することは、不適切な対応です。

見つかる保証はありません。

Aを保健医療スタッフへつなぐことが、公認心理師Bの、Aへの対応として、最優先されます。

現地の医療スタッフへ、Aの情報を伝えるためには、Aの同意が必要です。

そのため、公認心理師Bは、情報提供に関して、Aの同意を得る必要があります。