公認心理師の過去問
第4回(2021年)
午後 問128

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問題

公認心理師試験 第4回(2021年) 午後 問128 (訂正依頼・報告はこちら)

A. Bandura の理論において、自己効力感<self-efficacy>を高める方法として、最も適切なものを1つ選べ。
  • モデリング
  • タイムアウト
  • ホームワーク
  • トークン・エコノミー

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この過去問の解説 (2件)

01

自己効力感とは、自分自身がある目標を達成する能力を持っていると信じる心理的な状態のことを指します。

つまり、自分には能力やスキルがあるという信念の強さを表す概念です。

自己効力感は、目標達成や問題解決に向けた取り組みのモチベーションや行動に影響を与えます。

また、失敗や困難に遭遇した場合に、自分自身を励まし、再び挑戦する力を与えることができます。

自己効力感は、アルバート・バンデューラによって提唱された概念であり、彼の社会学習理論の中で重要な役割を果たしています。

選択肢1. モデリング

アルバート・バンデューラは、社会学習理論において、モデリングという概念を重要視しています。

彼によれば、人間は自己効力感を高めるために、他者の行動や経験をモデルとして学ぶことができます。

例えば、自分が目標達成に向けて行動する際に、同じ目標を持っている他者が成功した経験をモデルとして学び、自己効力感を高めることができます。

選択肢2. タイムアウト

応用行動分析において、タイムアウトは、問題行動を抑制するために、問題行動を引き起こす刺激から一時的に離れるようにする行動介入の一つです。

認知行動療法では、負の強化としての概念であり、選択肢は誤り。

選択肢3. ホームワーク

認知行動療法においてホームワークは重要なの技法の一つです。

次回来談までに実行するように課せられる宿題のことです。

クライアントに対して、面接時の課題について協議し、面接場面以外でも、日常的に実施できることを期待した課題であったり、次回面接時に必要となる要素を含んだ課題であったりします。

実施することにより、クライアントの治療への動機づけを高めたり、自身の気づきをより深めることに使います。

よって選択肢は誤りです。

選択肢4. トークン・エコノミー

トークンエコノミーは、認知行動療法や応用行動分析において用いられる手法の一つです。

この手法では、望ましい行動や目標達成に対して、トークンと呼ばれる記号的な報酬を与えることで、その行動を強化することを目的とします。

直接的な報酬を与えることが困難な状況や、報酬にたいする行動変容への依存を防ぐ効果などがあります。

よって選択肢は誤りです。

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02

自己効力感は、1 達成経験、2 代理的経験、3 言語的説得、4 情動的喚起

の4つを通じて高められるとされています。

選択肢1. モデリング

モデリングは、A.Banduraが提唱した概念で、モデルを観察することによる学習や、行動の変化・修正のことです。

成功している他者の行動を観察することは、すなわち上記2の代理的経験にあたりますので、本肢は正しいです。

選択肢2. タイムアウト

タイムアウト法は、オペラント条件付けの「負の罰」を利用した技法で、好ましくない行動を減少させる方法として用います。

よって本肢は誤りです。

選択肢3. ホームワーク

ホームワークは認知行動療法の技法の一つで、次回面接までに実行するように課せられる宿題のことです。

面接で明らかになった課題について、成功体験を得やすいホームワークをクライエントに課し、次回面接においてそのホームワークを通じて得た経験を題材にして治療を進めていきます。

よって本肢は誤りです。

選択肢4. トークン・エコノミー

トークン・エコノミーは、オペラント条件付けの「強化」「弱化」を利用した技法で、望ましい行動をしたときにトークンが与えられ、一定の量になるとバックアップ強化子(ご褒美)と交換できる(望ましくない行動をしたときにトークンが没収される事もある)ことで、望ましい行動の形成や維持を試みる方法です。

よって本肢は誤りです。

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