一級建築士の過去問
令和2年(2020年)
学科4(構造) 問83

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この過去問の解説 (3件)

01

正解は3です。

1.設問の通りです。
柱の長期許容せん断力の算定は、せん断ひび割れを生じないように、コンクリートの効果だけを考え、帯筋、軸圧縮応力度の効果は無視します。

2.設問の通りです。
せん断スパン比を小さくするとせん断耐力は大きくなるので、割増しを考慮します。

3.設問の記述は誤りです。
柱の許容曲げモーメントは、【圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき】、【圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき】及び【引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき】に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうちの最小値です。

4.設問の通りです。
太径の鉄筋を使用すると、付着割裂破壊を生じるので、かぶり厚さと鉄筋径の比に応じて低減をします。

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02

正解は3です。

1.〇

柱の長期許容せん断力の算定においては、帯筋の効果は無視します。

せん断ひび割れを生じないように、コンクリートの効果だけを考慮します。

2.〇

設問の通りです。

3.✕

柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」「圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうちの 最小 となるものにします。

4.〇

設問の通りです。

参考になった数3

03

この問題は鉄筋コンクリート構造の許容応力度計算に関する問題です。許容応力度計算とは、部材に作用する応力に対して許容応力度以下であることを計算により確認することです。それぞれの応力における計算方法をしっかり理解しましょう。

選択肢1. 柱の長期許容せん断力の計算においては、帯筋の効果を考慮しなかった。

正しいです。

梁・柱の長期許容せん断力は長期荷重において、せん断ひび割れを許容しないという考えであることから、せん断補強筋の効果を考えずに計算します。せん断補強筋は梁・柱に生じてしまったひび割れの伸展を防止するための部材です。

選択肢2. 梁の短期許容せん断力の計算においては、有効せいに対するせん断スパンの比による割増しを考慮した。

正しいです。

梁の短期許容せん断力の計算において、せん断スパン比による割増しを考慮します。せん断スパン比は部材の長さと有効せいの比率であり、せん断スパン比が小さい(有効せいが大きい)ほどせん断耐力の割増しも大きくなります。

選択肢3. 柱の許容曲げモーメントは、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達したとき」、「圧縮側鉄筋が許容圧縮応力度に達したとき」及び「引張鉄筋が許容引張応力度に達したとき」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうち、最大となるものとした。

誤りです。

柱の許容曲げモーメントの計算において、「圧縮縁がコンクリートの許容圧縮応力度に達した時」、「圧縮鉄筋が許容圧縮応力度に達した時」、「引張鉄筋が許容引張応力度に達した時」に対して算定したそれぞれの曲げモーメントのうち最小値を使用します。

選択肢4. 太径の異形鉄筋を梁の主筋に使用したので、鉄筋のコンクリートに対する許容付着応力度を、かぶり厚さと鉄筋径の比に応じて低減した。

正しいです。

太径の異形鉄筋を主筋として使用する場合、付着割裂破壊が生じやすくなるため付着許容応力度を低減する必要があります。

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