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一級建築士の過去問 令和3年(2021年) 学科5(施工) 問114

問題

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[ 設定等 ]
鉄骨工事に関する次の記述のうち、監理者の行為として、最も不適当なものはどれか。
   1 .
鉄骨製作工場で行う監理者の検査については、塗装実施前に工事施工者が行う受入検査時に実際に使用する製品に対して直接行った。
   2 .
板厚が13mmの鉄骨の高力ボルト用の孔あけ加工において、特記のないものについては、せん断孔あけとし、グラインダーを使用して切断面のばりが除去されていることを確認した。
   3 .
トルシア形高力ボルト接合の本締めにおいて、トルシア形高力ボルト専用の締付け機が使用できない箇所については、高力六角ボルトに交換して、ナット回転法により適切なボルト張力が導入されたことを確認した。
   4 .
材料の受入れに当たって、鋼材の種類、形状及び寸法については、規格品証明書の写しに所定の事項が明示され、押印された原本相当規格品証明書により確認した。
( 一級建築士試験 令和3年(2021年) 学科5(施工) 問114 )
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この過去問の解説 (3件)

10

1→適当です。

JASS6によります。

塗装実施前に検査を行います。

2→不適当です。

JASS6によります。

高力ボルト用の孔あけ加工はドリルあけとします。

特記または監理者の承認がある場合は、レーザ孔あけとすることができます。

設問では「せん断孔あけ」とあるので誤りです。

3→適当です。

JASS6によります。

トルシア形高力ボルト専用の締付け機が使用できない箇所については、高力六角ボルトに交換して、ナット回転法またはトルクコントロール法を用います。

4→適当です。

JASS6によります。

原本相当規格品証明書により確認できます。

付箋メモを残すことが出来ます。
4

切断・孔あけ・曲げ加工・組み立て溶接における注意点、

溶接、高力ボルトの注意点など、混同することが多い鉄骨工事です。

全体のイメージをつかんでください。

選択肢1. 鉄骨製作工場で行う監理者の検査については、塗装実施前に工事施工者が行う受入検査時に実際に使用する製品に対して直接行った。

多数の検査により指摘された箇所を修正できるよう、塗装前に検査します。

選択肢2. 板厚が13mmの鉄骨の高力ボルト用の孔あけ加工において、特記のないものについては、せん断孔あけとし、グラインダーを使用して切断面のばりが除去されていることを確認した。

高力ボルト用の孔あけ加工においてはドリルあけとします。

ボルト、アンカーボルト・鉄骨貫通の孔は、板厚13mm以下であればせん断孔あけとすることができます。

しかし、原則はドリルあけとします。

選択肢3. トルシア形高力ボルト接合の本締めにおいて、トルシア形高力ボルト専用の締付け機が使用できない箇所については、高力六角ボルトに交換して、ナット回転法により適切なボルト張力が導入されたことを確認した。

トルシア形高力ボルトは専用の機械を利用し、ピンテールが破断を確認する仕様です。

専用の機械を利用できない場所では必要な締め付け力を確認できません。

その場合、強度が等しい高力六角ボルトと交換することが可能です。

選択肢4. 材料の受入れに当たって、鋼材の種類、形状及び寸法については、規格品証明書の写しに所定の事項が明示され、押印された原本相当規格品証明書により確認した。

設問の通りです。

材料の受入れについては、規格品証明書の写しに対し、当該工程での担当業者が製品と企画書が一致していることを確認した証明が添付されている原本相当規格品証明書により確認します。

まとめ

記憶しなければならない細かい数値が多いです。

過去問を繰り返し解き、最低でも過去問に出てきた数値は完全に暗記してください。

4

正解は「2」です。

1.正しい

選択肢の通り、監理者の検査を塗装前に行います。

2.誤り

高力ボルトの孔あけ加工はドリルあけで行います。

特記がある場合や管理者の承認がある場合はレーザー孔あけとすることもできますが

せん断孔あけにはできません。

せん断孔あけが利用できるのは、ボルト孔、アンカーボルト孔、

鉄筋貫通孔で板厚が13mm以下のときとなります。

3.正しい

トルシア形高力ボルトは専用の機械を利用し、ピンテールが破断することで

必要な締め付けが行われていることを確認する仕様のボルトなので、

専用の機械を利用できない場所では施工ができません。

その場合、強度が等しい高力六角ボルトと交換することが可能です。

4.正しい

選択肢の通り、材料の受入れについては、規格品証明書の写しに対し、

当該工程での担当業者が製品と企画書が一致していることを確認した

証明が添付されている原本相当規格品証明書により確認します。

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